ソチ冬季オリンピック（五輪）が９２日後に迫っている。一分一秒を惜しんで練習にまい進する時期だ。しかし韓国代表選手の練習に対する支援はむしろ減った。

大韓体育会は先月１８日、傘下競技団体に１１・１２月の国家代表強化練習計画書の提出を要請し、代表チーム練習手当が月最大１５日まで支援されることを参考にしてほしい」という公文書を送った。もし練習日数が１５日を超過すれば、各団体の費用で手当を支給しなければならない。税収不足による政府予算削減が国家代表の練習場に影響を及ぼしたのだ。

企画財政部は年末までに文化体育観光部に２６００億ウォン（約２４０億円）の予算削減を要求した。このうち大韓体育会の削減分は約６億ウォン。体育会は親善大会交流戦を取り消し、開発途上国に対するスポーツ用品支援を減らすなど、追加の予算削減努力はしているが、予算削減額の大半が練習費に割り振られた。体育会は「国庫支援の比率が高い国家代表強化練習費を調整し、予算５億ウォンを削減することにした」と説明した。

練習費削減による苦痛が指導者でなく選手に転嫁されるのも問題だ。代表選手は規定上１年に最大２４０日間練習でき、一日に４万ウォンの手当を受ける。練習を半月以上できなければ、選手が受ける１カ月の最大手当は６０万ウォンとなる。しかしコーチングスタッフに支給される手当は変わらない。日当制で受ける選手とは違い、コーチングスタッフは１５日以上勤務すれば月４３０万ウォンを受けることができる。一方、７－１４日間の場合は給与が５０％削減される。このため１５日に合わせてコーチングスタッフの便宜を図ったのではないかという声が出ている。

ある体育界の関係者は「選手の福祉は全く考慮されていない」と話した。オ・スンフン大韓体育会訓練企画チーム長は「全体種目の約８割が手当支援日数を満たした。各種目の練習状況を総合的に検討し、１５日に合わせただけ」とし「指導者も生計が維持されなければいけない。できる限り支援する方法を講じた結果、こういう案が出てくることになった」と説明した。

冬季種目は非常事態となった。五輪を控え、国際大会への参加などで練習日数１５日を超過するしかない。支援金が減り、自主的に費用を調達しなければならない。ある競技団体の関係者は「用途を変更して練習費に回さなければならない状態だ。国家代表選手の練習のほか、有望株の育成や競技場の管理にかかる費用もあるが、支障が生じないか心配だ」と述べた。

大韓体育会は「冬の種目も同じく適用されるが、該当団体の要請があれば関連事項を見直す」と明らかにした。しかし一線の競技団体は上級機関の大韓体育会の顔色ばかり眺めている。