中国メディアがサムスンの携帯電話の問題点を集中報道したのに続き、今度は韓国の医師らによる整形手術問題を攻撃した。また、中国のスモッグの韓国に対する影響に対しても「事実と異なる」として反論した。

中国国営中央テレビ（ＣＣＴＶ）と新京報など現地メディアは２日、最近の韓流ブームに乗って韓国の三流医師らが中国にやってきて整形手術で大金を稼いでいると批判した。北京の衛生当局によると、昨年８月から今年７月まで北京に登録された韓国人医師は１０人で、このうち５人が整形外科医だ。しかし整形外科医でない医師も整形手術をしていると指摘した。また、登録されていない無許可の韓国人医師が４０人余りに達しており、彼らが韓国最高の整形外科医師と虚偽・誇大宣伝で顧客を誘引していると主張した。外国人が中国で医療行為をするには「外国人医師短期医療行為許可証」を受けなければならない。ＣＣＴＶはまた、韓国人医師らの実力は三流水準なのに整形手術費用を中国人医師より３０～６０％高く取っていると批判した。さらに一部の医師は韓国での手術費よりさらに多くの料金を要求しているという。また、整形による副作用と紛争も絶えず、中国人の健康に脅威になっているとして徹底した取り締まりを促した。これに先立ちＣＣＴＶは先月２１日にサムスンの「Ｓ３」と「ギャラクシーノート２」などの携帯電話に不具合が現れ、アフターサービスにも問題があるとして３０分余りにわたり集中報道した。その結果中国サムスンは中国消費者に謝罪し関連製品を無償修理や交換することになった。

新京報は２日、中国のスモッグが韓国の大気汚染の主要原因という韓国メディアの指摘に対しても反論した。同紙は環境専門家である彭応登氏の話として、「ＰＭ２．５（微小粒子状物質）は風に乗って拡散するが韓国に渡っていくほどではない」と主張した。続けて「最近の研究結果を見れば韓国の空気汚染物質には窒素酸化物が多い。しかし中国は硫酸基汚染物質が主流だ。したがって中国のせいにするのは話にならない」と主張した。中国メディアのこうした韓国バッシングと関連しある外交消息筋は、「中国新指導部の改革政策を確定する党中央委員会第３回全体会議を控え、外国企業の問題点を集中的に取り上げ、内外の企業の市場秩序を乱す行為に手を入れるという意図が伺える。このため韓国企業も市場かく乱や不公正、不法行為に特に留意しなければならない」と話した。

一方、香港のサウスチャイナモーニングポストは先月３１日、ＣＣＴＶが今年に入りアップル、サムスン、スターバックスなど外国企業の問題点を集中的に報道したが、批判根拠が不足しておりむしろ嘲笑されるなど「逆風」を浴びていると伝えた。３月にアップルの中国でのアフターサービス差別問題を執拗に攻撃したが、最近アップルの株価は３月より３．３％上昇したという。また、先月中国でのスターバックスのコーヒー価格が高いと批判したが、これは国別賃貸料、従業員数、生活スタイルなどを考慮しておらず「経営・金融の常識が不足した報道」と指摘した。欧州や米国ではコーヒーをテイクアウトするが中国人は３～４時間にわたり席に座りコーヒーを飲むのでコーヒー価格が上がるほかない現実を見過ごしたという指摘だ。

中国長江商学院マーケティング学科の陳キン磊教授は、「外国企業の不公正や市場秩序を乱す行為に対しては取り締まりが必要だ。だが、中国メディアがブランド信頼度のある外国企業を攻撃すれば外国企業はその問題点をすぐに改善するためむしろ中国人消費者のその企業に対する信頼度がさらに高まる“攻撃の逆説”現象が起きている」と分析した。