視聴率はテレビ番組編成で「帝王」のような役割をする。番組の人気の有無を見せ、広告販売にも決定的な影響を及ぼす。それだけ正確性を生命とする。

韓国の視聴率調査が実際の視聴形態をまともに反映できなくなっているという分析が出された。韓国の視聴率調査２大機関であるニールセンコリアとＴＮｍＳともに当てはまるものだ。特に若い世代が主軸である１～２人世帯が急激に増える現実に追いついておらず、視聴率歪曲現象まで起きていることが明らかになった。

こうした批判は２８日に放送通信委員会の視聴率諮問機関であるメディア多様性委員会の会議で提起された。会議に参加した専門家らは、「視聴率調査標本が過度に高齢化しており正確な集計が難しい」と指摘した。この日放送通信委員会が提示した資料によると、各社の標本構成で４０代以下の若い世代の比率は２０１０年の統計庁人口住宅総調査結果と比較しても大きく不足していることが明らかになった。これまで標本関連事項は営業秘密に分類され公開されていなかった。

現在ニールセンコリアとＴＮｍＳの標本世帯はそれぞれ約３０００世帯だ。統計庁集計の世帯主の年齢別構成で１５～３９歳の比率は２７．３％だが、ニールセンコリアとＴＮｍＳの標本ではそれぞれ９．８％と６．５％にとどまった。６０代以上の世帯主の比率も統計庁資料は２５．３％だがニールセンは３１．６％、ＴＮｍＳは３７．５％を占めた。

また、統計庁の調査で１人世帯の比率は２３．９％だったがニールセンコリアは５．０％、ＴＮｍＳは４．８％を反映するのにとどまった。４倍以上の誤差が発生している。これに対し４人以上の世帯の場合、ニールセンは３２．９％、ＴＮｍＳは３０．５％で統計庁資料の２２．５％より過度な割合を占めた。

両調査機関は、「標本に一部誤差はあるが、収集されたデータに加重値を適用し補正するので問題はない」と釈明した。だが、慶北（キョンブク）大学新聞放送学科のチョ・ソンホ教授は、「この程度の誤差なら加重値を適用してもデータは信頼できない。現在の視聴率が若い層を代弁するとは見難い」と批判した。

一例として、若い層に人気があるＪＴＢＣ『舌戦』『魔女狩り』は平均２％前後の視聴率だったが、毎回放映直後のポータルサイト人気検索語に上がり、有料ＶＯＤ販売実績もそれぞれ７カ月で７０万件と１カ月で２６万件を記録した。

こうした不正確さはピープルメーターを設置するパネラーを募集する際に固定電話調査（ＲＤＤ方式）をするせいであるところが大きい。固定電話がない世代の割合は２６．５％（マーケティングインサイト調査）に達しており、電話調査は午後９時までで終わるため遅く帰宅する若い層の１～２人世帯は大挙排除されたという分析だ。