通貨危機説のインドネシアに行ってみると…(1)
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2013.09.03 13:10
先月27日、インドネシア・ジャカルタのスカルノハッタ空港。入国ロビーを出て最初に目についた新聞スタンドで現地新聞は一様に真っ黒な活字でインドネシアに近づいた「経済危機」を伝えていた。「株価指数、13カ月来の最低値」「ルピア相場38カ月来の最高値更新」…。米国の量的緩和縮小の動きが現実化したことで為替相場や株式など金融市場が崩壊し、この危機が近く実体部門にまで広がりかねないという分析記事も見られる。
◆自動車・ファッションなど誇示的消費急増
しかし現地報道機関と内外の市場分析機関の警告は空港を出ると「別の国の話」のように感じられた。ジャカルタの道路はトヨタ「カムリ」、レクサス、ホンダ「アコード」のような日本製の中大型乗用車であふれていた。中心街のタムリン通りにはベンツ、BMW、ジャガーなど外車の割賦金融広告が競争するように立っていた。2008年以降米国の量的緩和が本格化しながら市中に金が出回ると、インドネシアはマイカー時代を迎えた。油類税減免まで受けられることになり市民は車両購入に飛びついた。最近乗用車を購入したという24歳の市民は、「経済が危機だというが別に気にしない。落ちぶれたらバナナを食べて暮らせば良い」と話した。