１６日、ソウル論硯洞の輸入家具店通り。この一帯の家具店２０カ所を回ったが、客がいるところは１カ所だけだった。それも店内のテーブルで職員の説明を聞きながらカタログを眺めているだけで、積極的な購買意志は見えなかった。

付近または他の家具店は３階建ての売り場に職員が４人ほどいたが、客がいないため、ただ突っ立っているだけだった。キム店長は「イタリア輸入ソファが主力商品だが、以前に比べて２０－３０％ほど販売が減っている」とし「売れているのは割引セール中の陳列品」と説明した。

あるデパートは最近、売上高上位１％の最高等級ＶＩＰ会員のショッピング実績を見て驚いた。今年１－３月期は前年同期比７．９％減った。税務調査と増税の雰囲気が本格化した４－６月期はなんと１１．９％も減った。最高ＶＩＰに対する売上高が２けた減少したのは今回が初めてだ。デパート関係者は「特に税務調査などで社会の雰囲気が変わった４－６月期からは、家具や大型家電など隣人の目に触れる製品の購買を減らす傾向が表れている」と話した。

富裕層だけではない。中産層の消費者に人気の中低価格化粧品も最大５０％割引にもかかわらず、夏のセールの売上高は前年比で１０－２０％減少した。ＭＩＳＳＨＡを運営するエイブルＣ＆Ｃは今年４－６月期、２０億８８００万ウォンの営業損失を出した。同社が営業損失を出したのは０７年１０－１２月期以来。

中低価格化粧品会社は通貨危機の代表的な受恵者に挙げられる。昨年国内で不況が本格化し、デパートで化粧品の売上高が減少する中でも勢いを継続した中低価格化粧品さえも、最近の消費寒波は避けられない。中産層の家族が外食する際に主に利用するファミリーレストランは今月、売上高の伸び率が１けたに落ちた。

韓国銀行（韓銀）は最近、今年４－６月期の国内総生産（ＧＤＰ）が１．１％増加し、９期ぶりに成長率０％台を脱したとと発表した。これに基づき政府は景気に回復の兆しが見えると楽観しているが、現場の雰囲気は違う。富裕層は周囲の人々の目を気にして消費を抑え、中産層は余裕がなくて使えない「消費の氷河時代」がますます深刻になっている。

ロッテ百貨店のシン・ホン代表は「過去の通貨危機やカード危機が“夕立ち”だとすれば、今は“梅雨”に例えられる」と懸念を表した。市場調査会社ニールセングローバルの４－６月期の世界消費者信頼指数調査でも韓国は５１と最下位圏だった。

消費氷河期の主要原因は家計の負債だ。韓国の可処分所得に対する家計負債比率は１６４％と、日本の１３２％、米国の１２０％に比べてはるかに高い。家計負債規模も昨年末基準で１０９９兆ウォン（約９７兆円）にのぼる。冷え込む消費心理も関係している。専門家は「消費は心理だが、この心理を回復させる動因が見られない」と口をそろえた。

オ・ジョングン高麗大経済学科教授は「現状況は需要の委縮で物価が落ちる典型的なデフレーション状況」とし「放置すれば日本式の“失われた２０年”に向かうという深刻性を認識する必要がある」と話した。