ポスコの第２四半期の実績に暗雲が立ちこめた。２５日、ポスコが出した第２四半期実績は世界鉄鋼業界が直面している困難をそのまま見せている。ポスコはこの日、第２四半期に韓国内外の子会社実績を含んだ連結基準で売上額１５兆６９３９億ウォン（約１兆３９３６億円）、営業利益９０３０億ウォンを記録したと明らかにした。昨年同期より営業利益が４０００億ウォンも減少したのだ。特に期待を集めた営業利益“１兆ウォンクラブ”への復帰が難しくなり、象徴的な実績回復の信号も送れなかった。

しかし当初、証券街で展望された７０００億ウォン台の営業利益に比べれば相対的にファインプレーだったという分析も出てくる。ポスコ本社の基準実績の場合は売上額７兆７４００億ウォン、営業利益７０３０億ウォンと、やはり昨年同期よりそれぞれ１兆５０００億ウォン余り、３５００億ウォン余り減少した。

ポスコの経営成果がただ事でないのは、こうした実績下落傾向が２００８年の経済危機の時から続いているためだ。連結基準で２００５年に２７．２％に達したポスコの営業利益率は、着実に下落して今年第２四半期には５．７％にとどまった。本社基準でも同じ期間で３２％から９％に急落した。ポスコもこのような状況を勘案してこの日「来年の投資額を今年より１兆～２兆ウォン減らすだろう」と明らかにした。

実績不振は構造的な性格が強い。景気低迷で韓国内外の鉄鋼需要が回復しないでいるところに、特に中国の製鉄所との競争が激化しながら鉄鋼材価格も劣勢を免れなくなっている。ポスコもエネルギー分野などで事業領域を多角化しているが、長期的な投資と営業が必要な部門なのですぐに目立った成果を出すことは難しい実情だ。

長期的な布石により推進中の海外製鉄所建設事業が諸軌道に乗れずにいるのも負担だ。インド東北部のオリッサ州一貫製鉄所の建設事業でさえ８年目で遅々として進まない。ポスコは代案として西部カルナータカ州に第２の一貫製鉄所の候補地を定めたが最近ここでさえも撤収することにした。

このように国内外の悪材料が重なると一部では「グループ経営戦略を不況打開型から果敢に改編せざるをえないのではないか」という指摘も出ている。第３四半期以降の展望は交錯している。最近、中国の鉄鋼製品価格が６週連続で上昇しながら鉄鋼景気回復に対する期待感も出てくる。しかしチェ・ムンソン韓国投資証券研究員は「最近の価格上昇は原価が上がったため」としながら「在庫減少が同時にあらわれてこそ業界状況が改善されたと判断することができる」と分析した。

これに対してポスコマーケティング戦略室のキム・ジェヨル室長は「鉄鋼価格が、第３四半期を底にして徐々に回復すると展望している」として「最近の米国や欧州などの景気回復信号や造船をはじめとする需要産業の回復傾向を考慮すれば、第４四半期以降の市場状況は改善されると見ている」と話した。ポスコが鉄鋼以外に貿易やＥ＆Ｃ、エネルギーのような非鉄鋼部門で３５３０億ウォンの営業利益を出した点から事業多角化の効果があらわれているという肯定的な評価も出ている。