全羅北道高敞郡高敞邑月谷（チョンラブクド・コチャングン・コチャンウプ・ウォルゴク）の村に住む主婦キム・スンオクさん（４５）の先月の電気料金通知書には、使用量が“０”となっている。料金は、基本料と付加価値税・電力産業基金などを合わせて５０００ウォン（約４２０円）程度を支払った。キムさんの家は３月から３カ月“電力使用量０”を更新中だ。

キムさんは益山市（イクサンシ）で保育所を運営していたが昨年１２月にこの村へ帰農した。家には９１０リットルの冷蔵庫やドラム洗濯機、キムチ冷蔵庫などの家電製品を備えた。それでも電力使用量が０と出てくるのは、屋根の上に設置した太陽光発電機のおかげだ。キムさんは「電力使用量が多い夏を迎えてブラックアウト（大規模停電）を心配する声があるが、私たちの町内の人々にとっては遠い国の話のように聞こえる」として「都市で生活していた時は１カ月に４０～５０万ウォンだった真冬の暖房費もこちらでは７～８万ウォンと大幅に減った」と話した。

月谷の村（１００世帯）の住民はみなキムさんと似たような状況だ。太陽光・熱、地熱などの天然資源からエネルギーを生産して電気を使いボイラーを回すためだ。個人的には電気料金の負担を減らして国家的な電力需給の解消にも寄与するエネルギー自立型の村に住んでいるという自負心を持っているという。村のすべての住宅の屋根には縦９８センチ、横１６０センチの黒色の太陽光パネルが１２枚ずつ設置されている。パネルは１時間あたり３キロワット、月３００～４００キロワットずつ電気を生産する。

電力消費量が少ない春・秋には生産量の３０～４０％が残り、電熱器などの使用が多い夏・冬には３０～４０％足りない。１年を基準として見れば必要な分だけ電気を生産して自給自足していることになる。

屋根には太陽熱の集熱板もある。熱い太陽熱で水をあたためて使うために取り付けたのだ。また地面の下に１５０メートルのパイプを打ち込んで地熱も活用する。太陽熱・地熱システムのおかげで村のすべての住宅にはガス・石油ボイラーがない。

新再生エネルギーシステムの設置費は、太陽光が１０００万ウォン、太陽熱と地熱を合わせて２７００万ウォン余りだ。だが生活にゆとりがない農村住民たちにとって初期設置費用が負担になるのは事実だ。この村は、韓国政府が推進するグリーンビレッジ事業対象に２００９年から含まれ支援を受けることになった。政府・地方自治体が太陽光に６００万ウォン、太陽熱・地熱には１０００万ウォンずつ補助した。グリーンビレッジ事業は、政府が低炭素緑色成長を目標に２００４年から推進している。グリーンホーム住宅１００万戸を作る予定で、昨年末までに１２万世帯余りが恩恵を受けた。

高敞郡は３３０億ウォンをかけて２００９年に月谷の村をつくった。住宅は全て木造建物で、電信柱を土に埋めて垣根をなくした。村の住民の４０～５０％は帰農・帰村者で残りは地域住民だ。住宅分譲価格１億５０００万ウォン余りのうち５０００万ウォンは政府住宅資金から年利３％台の低利で融資を受けた。村の長をつとめるムン・ビョンウさんは「電気を自家生産しているが“節約して使おう”という共感も形成されている」と話した。