「サムスンを除いて見れば、韓国産業の未来は絶望的だ。中国の高付加価値製品の組み立て能力は私たちを圧倒し始めたし、日本の部品・素材技術は追随するにはとても遠い。依然として“産業サンドイッチ”のままの境遇だ」。

アン・ヒョンホ（５６）貿易協会副会長は「今後１０年以内に新しい成長動力を創出できなければ、韓国産業は中国と日本に挟まれて何もできないみじめなことになりうる」と話した。彼は最近、本『韓中日経済三国志』（ナナム出版）を出した。

－－どんな危機感なのか。

「中国発“東アジア産業地震”だ。私たち韓国は、強い情報技術（ＩＴ）・鉄鋼・船舶・化学などの高付加価値組み立て産業が巨大市場と研究開発（Ｒ＆Ｄ）投資を前面に出す中国に押されて４～５年以内に沈没する可能性がある。中国は周辺国の産業も吸収する。サムスンも半導体工場を中国西安につくる。１９９０年代初めに釜山沙上（プサン・ササン）公団の靴製品クラスターが中国の急浮上で痕跡もなく消えたように、高付加価値産業でも第２、第３の“沙上公団事態”が発生する可能性がある」。

－－一部の高付加価値分野で日本を先んじているのではないか。

「韓国は売り上げ１兆ウォン（約９００億円）以上の企業が３００余りなのに日本は２０００を超える。世界３位中に入る“ヒドゥン・チャンピオン（Ｈｉｄｄｅｎ　Ｃｈａｍｐｉｏｎ、隠れた優良企業）”が日本は１５００社に達するが韓国は１０社余りだ。日本の競争力はヒドゥン・チャンピオンがつくり出す部品・素材にある。サムスン錯視現象から早く抜け出さなければならない」。

－－突破口はどこにあるのか。

「中堅・中小企業で新しい動力を探さなければならない。７０年代のドイツのように人材と資金が有望中小企業に集まるように政府政策を実施しなければならない。これが経済民主化のスタートだ」。