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「試練は終わった」…がら空きだった日本の遊興店、景気回復で予約殺到

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2013.03.06 09:38
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「5年の試練は終わった」。

リーマンショックに始まり、米国での大規模リコール、東日本大震災、そして中国での不買運動という連続パンチを浴びてふらついたトヨタ自動車に活気が戻ってきた。援軍はもちろん最近の「円安」だ。

日本のメディアは「3月末に決算を迎えるトヨタの業績は円安のおかげで6年ぶりの急激な回復が予想される」と予想した。数カ月前まで現代自動車の躍進に鋭敏な反応を見せた日本メディアも、「韓国車がトヨタに追いついてきたとはいうが、まだ部品素材では日本に依存する構造だ」とし“楽観論”を出し始めた。朗報は日本の「代表株式会社」であるトヨタにだけ飛び込んだのではない。

ホンダ、日産、スズキなど日本企業全体の利益の20%以上を稼ぐ自動車産業の活気は関連部品業者に急速に広がっている。

造船業界も状況は同じだ。三菱重工業の野島龍彦常務は、「通常ドルベースで受注契約をすると韓国企業に敗れるケースが多かったが円安で優位に立つことになった」と話す。円安による株価上昇で日本企業の財布も分厚くなった。投資のための実弾がたっぷりと貯まっていきつつある。主要企業の株式時価総額も雪だるま式に増え、一時日本を逆転した韓国の競争会社に再逆転した。

今月末に決算を迎える日本の上場企業のうち1980年からの33年間で最高益を記録する企業数も全上場企業3552社のうち15.3%に当たる545社で、過去最多記録となる見通しだ。

ホンダや東芝をはじめとする日本の大多数の主要企業の昨年の為替相場想定値は1ドル=78~85円。現在の水準は92~93円のためその差分だけ利益は増えることになる。トヨタの場合、円安が1円進むごとに営業利益が350億円ずつ増える。

円安のぬくもりは個人消費にも徐々に現れている。先月19日の日本百貨店協会の発表によると、1月の百貨店売り上げのうち美術品・貴金属など高額商品の売り上げは前年同月比で6.8%増加となる211億円に達した。高島屋関係者は、「シャネルやルイ・ヴィトンなど高級海外ブランドを購入する顧客の1人当たり単価は20%以上上がった」と話した。旅行需要も大きくふくらみ、阪急交通社の場合、来月以後出発予定の1人30万円以上の海外クルーズ商品に前年同期比20%以上の予約が集まっている。

アベノミックスが一過性ではない強力な推進動力を持って長期間続くだろうという期待感が金融市場と消費市場に波及しているためだ。底辺をさまよっていた地価と住宅価格もそわそわしている。数カ月前にはがらがらに空いていた東京の遊興店も最近は予約なしで入るのは難しいほどだ。

これに伴い日本政府は先月27日、景気見通しを2カ月連続で上方修正した。甘利明経済再生担当相は「今後のリスク要因」の項目から「デフレの影響」を削除した。3年4カ月ぶりのことだ。

日本政府と企業がさらに希望を持つのは、「円安の本当の効果は円安が始まって6カ月~1年後から本格的に現れる」という経験則だ。いまは主に数字上の利益増加だが、実際の経済現場で生産増加→賃金上昇→消費増加の好循環がまもなく現れるだろうという期待感が大きくなっている。

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