太陽光に「オールイン」した韓国大手企業、グループ全体が解体の憂き目に
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2013.02.08 11:33
韓国内の主な企業もやはり何年か前から新事業を探しに乗り出た。ところが革新の方向が類似していた。大多数企業の新事業は2009年李明博(イ・ミョンバク)政府が提示した緑色技術・先端融合産業・高付加サービス産業など3つの分野から抜け出すことができなかった。太陽光が代表的だ。一時、新再生エネルギーの代表走者に選ばれたが、今はかえっていろいろな会社で苦労している。太陽光の核心原料であるポリシリコン価格が供給過剰で急落したためだ。2008年1キログラム当り200ドルを上回ったが、今年初めには15ドル水準まで暴落した。
全世界の太陽光需要の70%以上を占めるヨーロッパは依然として財政危機を体験している。韓国内1位の太陽光企業であるOCIのイ・ウヒョン副社長は最近、企業説明会(IR)で「今後数年間はポリシリコン価格が30ドル以上に上がらないだろう」と話した。出版・浄水器事業で立ち上がった熊津(ウンジン)グループは昨年最も重要な系列会社(旧熊津コーウェイ)まで売りながら太陽光に「オールイン」したが、グループ全体が解体される運命を迎えた。
ハンファグループは依然として太陽光を主力事業として押している。半導体市場の「チキンレース」で生き残ったサムスン電子が世界1位にのぼったようにハンファ側は競争会社の「ノックアウト」をチャンスと判断する。2010年太陽光会社である中国ソーラーファンパワーホールディングスを3億8000万ドルで買収したのを始め、昨年にはドイツ太陽光会社キューセルも買い入れた。しかしこれらを買収するためにできた負債が主力系列会社であるハンファケミカルには財務負担になっている。パク・ヨンフンLIG証券研究員は「ポリシリコン価格の劣勢が持続する状況で太陽光に対する投資を肯定的に見るには難しい」と話した。