世界の賃貸不動産に投資するリートファンドが好調だ。特に日本と北米、香港地域に投資したファンドが好調だ。世界の景気回復に対する期待感が大きくなったためと分析される。ファンド評価会社のゼロインが６日に明らかにしたところによると、リートファンドは昨年平均２０．３％の収益率を記録した。今年に入り２月５日までの１カ月余りでも平均４％の収益を出した。

リートファンドが好調を見せ始めたのは昨年下半期からだ。米国、カナダ、日本、香港などでオフィスと住宅賃貸がうまくいき収益が増えた。２００８年の米国発の金融危機後、新規のオフィス・住宅建設が落ち込み供給が制限されたのに対し、景気回復への期待から賃貸需要は増えたためだ。賃貸料上昇はそのままリートファンドの好成績につながった。特に主に日本に投資するファンドが好調だった。「ハンファＪａｐａｎ　ＲＥＩＴｓ不動産１ファンド」は年初から今月５日までで収益率が９％に達した。「サムスンＪ－ＲＥＩＴｓ不動産１」は８．４％だった。米国不動産を多く組み込んだファンドは５％前後の成績を出している。

日本リートファンドの好調は日本の不動産景気が急激に反騰したおかげだ。金融危機に続き２０１１年に東日本大震災に見舞われた日本の賃貸不動産市場は昨年初めまで雰囲気は暗鬱だった。しかしその後賃貸料が反騰し、円安となったことで生気を取り戻している。ハンファ資産運用マネージャーのキム・ソンヒ氏は、「円安で活況を迎えた日本の輸出企業がオフィスを拡張しながら賃貸不動産需要が増えた。昨年９％半ばだった東京中心部のオフィス空室率は最近になり８％半ばに落ちた」と話した。

日本政府もリートファンドが収益を拡大するのに一助となっている。景気浮揚に向けた金融緩和の一環で債券と一緒にリート関連資産を買い入れているのだ。賃貸収益が増えたリートファンドには資産価格上昇という好材料が重なった。


収益好調を示す日本のリートファンド（２）