「夢の旅客機」と呼ばれるボーイング７８７の相次ぐ事故で恥をかきながらその余波が日本企業に飛び火している。機体部品の約３５％を日本企業が作っているためだ。

「ボーイング７８７は準日本国産機種」という自負心が「日本技術のブランドが傷を負った」（産経新聞）は無力感に変わっている。

飛行機の主翼は三菱重工業が、主翼を気体に固定させる構造物は富士重工業が生産する。また、前部胴体一部は川崎重工業が生産してＩＨＩはエンジン部品を製作する。東レは胴体の重量を減らし燃費を２０％高めるのに功績を立てた炭素繊維複合材を生産して、ブリジストンはタイヤを供給する。ボーイング７８７事故が日本企業に直撃弾を投げるしかない構造だ。

直ちに株価が下がりながら該当企業が戦々恐々としている。特に打撃が大きいところはリチウムイオンバッテリーを供給する「ＧＳユアサ」だ。 １６日、山口県から東京に向かっていて機体から煙が感知され緊急着陸した全日本空輸（ＡＮＡ）ボーイング７８７の事故原因がメインバッテリーと関連があるという分析のためだ。

日本のメディアは「機体前方にある電気室のメインバッテリーケースが黒く変色し、液体が外へ流れ出た」と報道した。今月７日、米国ボストン空港で火災事故が起きた日本航空（ＪＡＬ）のボーイング７８７にもこの会社が作ったバッテリーが装着されていた。

事故の実際の原因がバッテリー異常と明らかになればボーイング７８７には致命的な欠陥だ。ボーイング７８７はブレーキシステムをはじめとする内部システムの相当部分が電気で作動する「電気飛行機」であるためだ。「ＧＳユアサ」の株価は２日連続４％ポイント以上下落した。

早稲田大学の戸崎肇教授は「ボーイング７８７事業は日本成長の原動力になる可能性がある事業」としながら「度重なる事故が日本の成長戦略に暗雲をもたらすこともあるため、この機会にはっきりと安全性を点検しなければならない」と話した。

一方この日、米国連邦空港庁（ＦＡＡ）と日本の国土交通省は安全性が確認されるまで自国航空会社のボーイング７８７機種の運航を中止させた。