きのうソウルの保健福祉部記者室で韓国自殺予防協会長を務める河圭燮（ハ・ギュソプ）国立ソウル病院院長が予定になかった会見をした。この席で河院長が発表したスターの自殺の社会的後遺症は衝撃的だ。自殺した芸能人５人を研究した結果、スター１人の悲報が伝えられると平均６００人がその影響で自ら命を絶つという推定だ。スターの生命軽視も問題だが慎重でない報道形態にも警鐘を鳴らす内容だ。

元プロ野球選手のチョ・ソンミン氏の死亡後、韓国のメディアが見せた報道方式は危険水位を超えた。まず報道の量・配置が過剰だ。ほぼすべての放送局のメーンニュースはチョ氏死亡のニュースを２～４本にわたり前面配置した。さらに、次の日朝の教養・時事番組は１０～２０分ずつワイド編成して無分別な競争を行った。一部新聞とインターネットメディアも１面や上段に数日にわたり記事を配置した。自殺動機を断定したり方法を詳しく知らせる問題点も相変わらずだった。「チョ氏死亡原因は××のため」「××のまま発見された」などと字幕やヘッドラインに載せた。最近入試シーズンを迎え「成績悲観の受験生がアパートで投身自殺」という記事もフィルターをかけずに送出した。「ひとつの理由は自殺する人がとても多い。自殺原因は複合的だ。青少年が成績を悲観して１５階から自殺したという報道をたびたびすればそれに接した青少年は成績が落ちると１５階の屋上を思い出す」という河院長の指摘をメディアは再確認しなければならない。

同調的・同情的な見方もやはり変わらなかった。テレビの芸能番組はチョ氏死亡を機に自殺衝動関連のトークコーナーを相次いで編成した。人気芸能人が出てきて「あの時私も社会不適応で死のうとした」「睡眠剤を９０錠飲んだ」「どれほどだったら自殺しただろうか」などの話をはばかることなく浴びせた。自殺を美化し逃避手段と認定する雰囲気を造成しかねない表現だ。

自殺予防協会は「自殺報道実践要綱」を制定したことがある。ロマンチックな解決策で包装すること、方法を詳細に説明すること、原因を単純化すること、有名人の自殺を主要記事に載せることなどを禁止綱領と規定する。いくつかの綱領だけ守ってもメディアは「自殺の助力者」扱いされないだろう。韓国のメディアは「自殺報道に接するたびに自殺を考える」というある青少年の相談内容を肝に銘じなければならない。