専門家は今回の韓国大統領選挙では「世代投票」現象が目立ったと話している。世代別に感じる期待感または剥奪感が投票に決定的な影響を与えたということだ。

イム・ソンハク・ソウル市立大教授（国際関係学）は「２０・３０歳代は基本的に大学授業料、就職、マイホーム問題などで社会への不満が強い。これが多数の若者が文在寅（ジェイン）民主統合党候補を選択しようとした理由」とし「北方限界線（ＮＬＬ）論争と国家情報院女子職員事件、虚偽の流布などに失望して投票しなかったり、朴槿恵候補側から離脱した若者層がかなりあった」と分析した。また「５０歳代は産業化と民主化ともに中間的な寄与をしたが、いかなる評価も受けられず疎外感を感じている“狭間の世代”。この世代が野党から旧態依然の世代として無視されるような印象を受け、５０歳代の中道層も朴候補にかなり動いた」と述べた。

ノ・ドンイル慶煕大教授（法学）は「２０・３０歳代は改革的な性向が強く、現政権に対する不満も多い」とし「５０歳代は文在寅候補側が『若者が投票場に出てきてこそ当選する』という形で２０・３０歳代中心のフレームを形成し、疎外感を感じたはず」と指摘した。

パク・ミョンホ東国大教授（政治学）は「現在の５０歳代は、かつて４０歳代の時、盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領に投票した世代。しかしその後の１０年間、小中高生の子どもの学費、不動産費用、物価など多くの問題を経験し、盧武鉉政権に対するトラウマがどの世代よりも強い」と分析した。また「文候補は『投票率が上がり、候補一本化をすれば勝つ』という形のイベントだけを盲信し、中道層と２０・３０歳代にも失望感を与えたとみられる」と述べた。

シン・ユル明知大教授（政治外交学）は「５０歳代の非常に高い投票率（８９．９％）は単に安保・経済政策などの問題で達成された数値ではない」とし「職場を引退したり、または引退圧力を受けているところに、家庭でも待遇を受けられないなど疎外感を感じている５０歳代以上の世代が、民主党のＳＮＳ選挙運動、若者中心の選挙運動にまたも疎外感を感じ、刺激されたとみられる」と述べた。続いて「若い層は反対に、こうした心情的な傷が５０歳代以上に比べると少なく、これによって投票率が相対的に低かった」と話した。

“李正姫（イ・ジョンヒ）変数”と安保危機感が５０歳代以上を結集させる原因になったという分析も出てきた。ユン・ジョンビン明知大教授（政治外交学）は「中壮年層は安保争点に対する懸念と理念的抵抗感がかなり強い世代」とし「統合進歩党への従北批判、李正姫候補がテレビ討論で見せた攻撃的な態度、ＮＬＬ論争などが安保フレームと直結し、５０歳代以上を団結させた」と分析した。