「この国の人たちはすぐに浮かれる。器が小さくて、すぐに満たされるからだ。見識が浅く、度量が狭く、小さなことでもやり遂げれば直ちに天下が自分のものになったように偉そうに振る舞う。西洋人は戦った後に握手をするが、彼らは３代にわたり復讐しようと歯ぎしりする」。

熱しやすく冷めやすい韓国人のことではない。魯迅の「阿Ｑ正伝」以来、最も痛烈な中国批評書といわれる柏楊の「醜い中国人」に出てくる言葉だ。歴史が悠久で国土が広大な国に住む中国人だが、実際は広い心や包容力とはかけ離れているという自己批判だ。

隣国と島をめぐって争う中国がすぐに経済制裁カードを取り出すのをみると、柏楊の観察は間違っていないようだ。今年に入って中国はフィリピン産バナナ、日本産工業品の通関を遅延させた。２０１０年には日本にレアアース（希土類）の輸出を禁止した。中国国内での反日デモ当時、日本企業の製品・販売店や現地工場、さらに一般の日本人が攻撃を受けたというのには驚く。共産党機関紙の人民日報が伝えた、「中国は１０００人の敵を殺すために味方８００人を犠牲にするという覚悟で立ち向かう」というぞっとするような表現は、柏楊がいう復讐心を見ているようだ。

もちろん国民性や民族性は不変ではない。「怠けて時間の流れに無関心な日本人」「鈍くてのろいドイツ人」「汚い韓国人」という言葉に多くの人がうなずく時期もあった。

今回大きな被害を受けた日本が今後どう出るかは、２年前のレアアースカードで白旗を揚げた後に何をしたかを振り返れば簡単に分かる。レアアースを繰り返し扱う日本メディアからは根性と毒気が感じられる。日本は備蓄量を増やし、リサイクルしながら、レアアースが必要のない電子部品を開発した。希土類の鉱脈を求めて、モンゴル・ベトナム・米国、さらには太平洋の水中まで探した。

島をめぐる紛争が始まった５月以降、日中両国の株式市場は下り坂をたどっている。相互投資も急減した。今年に入って８月まで、財政危機を迎えている欧州の対中投資が減ったのを埋めたのは、２けた増加してきた日本企業の投資だった。中国景気が悪化している時期にこうした日本の投資を期待できなければ、「チャイナリスク（中国発の危険）」に備える必要性はさらに高まる。

「海洋国家」の日本が手を握る国は「海洋国家連合」である東南アジア諸国連合(ＡＳＥＡＮ）や議会民主主義国のインドという「代案論」が、日本で活発に提起されている。人口や資源が多く、市場潜在力が大きく、中国や韓国と争う歴史・領土問題がないという点が魅力的なポイントだ。１６世紀にすでに中国中心の秩序から事実上抜け出した島国の日本らしい発想だ。

韓国は貿易で日本より対中依存度が高い。それ自体でもチャイナリスクが大きい。離於島（イオド）を欲を見せる中国が、韓国に経済報復を加える日がくる可能性もある。政経分離の知恵が重要な時期だが、現実は政経一体だ。（中央ＳＡＵＮＤＡＹ第２９０号）