１６日、日本三景の一つ、宮城県の松島を眺める海岸。食堂と商店が入った建物の中には、１０余枚の写真が展示されていた。東日本大震災当時の津波の被害状況を撮影した写真だった。店の経営者は記念品販売額の５％を災害被害者に寄付すると述べた。

建物の外には地震で亀裂が生じた地面がまだ一部残っていた。これに観光客はカメラのシャッターを押した。松島の景色に劣らず、生きた地震被害現場が観光客の耳目を引きつけているのだ。

付近の瑞巌寺の境内。観光客は津波到達地点を知らせる表示板にも足を止めた。案内員は地震当時に孤立した約３００人がこの寺の中で４日間、プロパンガスを使って米を炊いて乗り越えたという感動の話を伝えた。

大地震の衝撃の収拾に１年余りを送った日本。いま災難と復旧の過程、その中の感動と悲劇の話まで、観光資源として活用し始めた。日本国内では被害が集中した東北地方の観光キャンペーンが行われている。「復興観光」のような企画観光テーマも登場した。地震と津波被害地域の住民の生活を見ながら、防災対策を学ぶプログラムを旅行商品化したのだ。東北地方はそれ自体が建築・土木技術の優秀性を知らせる展示空間として活用されている。

１６日にウェスティンホテル仙台で開かれた世界旅行観光協会議会（ＷＴＴＣ）総会で、森トラストの伊達美和子専務は「３月１１日当時は仙台市全域が停電し、雪も降ったが、この建物では非常発電でホテルとオフィスの職員が避難者に食事を提供することができた」と伝えた。このホテルの１階には展示ルーム「安全広場（Ｓａｆｅｔｙ　Ｓｅｃｕｒｉｔｙ　Ｓｑｕａｒｅ）」を設置し、地震を克服した日本の建築技術を紹介していた。外国観光客を誘致しようという努力だ。

ＷＴＴＣ総会の一部が、地震と津波、原発破壊など３重苦を抱える東北地域の代表都市の仙台で開かれたのも、「観光支援で被害地域を助けよう」という共感によるものだ。今回の行事には日本の企業や経団連、東北地域の地方自治体などが参加した。