ジャナドリア。 先週サウジアラビア政府の招請を受けて筆者が出席した国境守備司令部主催の例年文化・学術祭典の名前だ。 この祭典の現場でもイラン核事態が主要議題に登場した。 米国と欧州連合（ＥＵ）が金融制裁や原油禁輸措置などでイランの核プログラム阻止圧力を強めている半面、イランはウラン濃縮装置の稼働や先制的な原油輸出中断主張でこれに激しく対抗している。 さらにタイ・バンコクでのイスラエル外交官暗殺疑惑で暗雲はさらに色濃くなった。

こうしたイランの動きにイスラエルのネタニヤフ首相とにバラク国防長官は「経済制裁ではイランの核能力強化を防げないので、軍事行動をこれ以上先送りすることはできない」と主張している。 彼らにとって、イランはまさに核兵器を保有して地域覇権を目指す‘ならず者国家’だ。 イスラエルは１９８１年、イラクのオシラク原子炉を精密打撃した経験がある。また大統領選挙局面に入ったオバマ政権が対イラン先制攻撃に反対して動きが取りにくくなるという計算が重なり、イスラエルが軍事行動に乗り出す可能性が次第に高まっている。

しかし状況はテルアビフが見るように単純ではない。 まずイスラエルの軍事行動は米国の支援なく勝利を担保するのは難しい。 一方、米国はサウジアラビアを含むガルフ国家の参加と支援なしには新たな戦争に乗り出すのが難しい状態だ。 イスラエルのＦ－１５Ｉ戦闘機がイランに対する空襲作戦を効果的に展開するには、まずサウジアラビア領空を通過しなければならず、バーレーンの米第５艦隊やカタールの米中部軍司令部が介入しようとしても駐屯国の協力が必須だ。


【中央時評】イラン核とサウジ、北核と韓国（２）