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「韓国人の英語の実力に疑問」…驚愕の試験問題流出手口が捜査で明らかに

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2012.02.07 14:53
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韓国内の語学教育分野で有名なハッカーズグループの研究員A(35、女)は08年、1カ月に一回ずつTEPS(ソウル大学言語研究院が開発した英語試験)を受けるよう指示された。 試験場に行って試験を受けた後、問題をそのまま復元しろということだった。 Aを含む同僚研究員およそ20人に読解を、マーケティングチームの職員にはリスニングを担当させた。 組織的に分業したのだ。

ハッカーズの研究員らは試験場で各自が担当した部分の問題を暗記した後、試験が終わった直後、付近のインターネットカフェに向かった。 問題と回答を作成し、試験総括責任者にファイルを電送した。 マーケティングチーム職員は超小型録音機を使って試験場でリスニング問題を録音した後、録音ファイルを試験総括責任者に送った。 送られてきた試験問題と回答は外国人研究員の検討を経て、語学院の掲示板に掲載された。 こうした過程は3時間で行われた。

ソウル中央地検先端犯罪捜査1部は6日、試験問題を組織的に流出した後、語学院の掲示板に載せて講義・教材資料として使用した疑い(著作権法違反など)で、ハッカーズ教育グループのチョ・ドンイン会長(53)と本部長の2人を在宅起訴し、職員4人を略式起訴した。 ハッカーズ語学院、ハッカー語学研究所の両法人は略式起訴された。

検察によるとチョ会長らは07年10月から今年初めまで会社の研究員と職員50人余りを動員し、TOEIC49回、TEPS57回にわたり試験問題を流出させた。 ハッカーズグループはこうした手法で違法流出した問題を活用し、2010年に1000億ウォン(約70億円)を超える売上高、360億ウォンの当期純利益を出したことが分かった。 チョ会長はグループ株100%を所有している。

検察は「グループ側が違法流出した問題を学生に提供したのは、語学院の評価を高めるためだった」と明らかにした。 また検察は「TOEIC試験を主管する米国のETSは問題流出のうわさを聞いて検察に捜査を要請したのはもちろん、韓国の受験生の英語の実力に疑問を抱いて韓国人のための特別試験問題までも開発していた」と説明した。

またハッカーズグループは教育科学技術部で最近開発された国家英語能力評価試験(NEAT)の問題流出にも関与したことが調査で分かった。 教科部が2016年から修学能力試験の外国語をNEATに置き換えるかどうか議論中で、警察庁も2014年から採用試験の英語をNEATの成績とする計画だと発表したからだ。 ハッカーズ側はインターネット基盤試験のNEAT模擬試験問題を入手するため、マイクロレンズを装着した万年筆型カメラと海外で購入した特殊録音機を動員した。 録音機を変形してヘッドホンと耳の間に挟んで使用できるようにし、研究員と職員にこれを支給したのだ。

これに関しハッカーズ側は「既出問題の復元は出題傾向を把握するのが目的」とし「教材はすべて新しく創作された問題を収録したものであり、著作権法違反ではない」と主張した。 ハッカーズ側は「今回の捜査は、すでに出題された英語試験問題に対して情報の独占を正当化し、受験生の知る権利を侵害するおそれがある」と主張した。

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