日本がまた地震の恐怖に包まれている。「東京をはじめとする首都圏でマグニチュード（Ｍ）７以上の直下型強震が今後４年以内に７０％の確率で起きる可能性がある」という東京大学地質研究所研究チームの予測結果が出てきたからだ。

２３日に読売新聞が東京大学研究チームの分析結果を初めて報道した後、日本メディアは「Ｍ７級の地震が発生する場合の莫大な被害」を伝え、国民に警戒を呼びかけている。

これまで日本文部科学省傘下の地震調査研究推進本部は、首都圏直下型地震を含め、南関東地域でマグニチュード７以上の地震が発生する確率を「３０年以内に７０％程度」と推定していた。

平田直教授ら東京大学研究チームは昨年３月１１日の東日本大地震後、首都圏に小さな地震が増えたこと、「マグニチュードが１つ上がるごとに地震の発生頻度が１０分の１下がる」という地震学の経験則などから、首都圏の強震発生確率を試算した。

日本気象庁の資料によると、昨年３月１１日の大地震後、首都圏で地震活動が活発になり、マグニチュード３－６級の地震が一日平均１．４８回発生している。これは大地震前に比べて約５倍。

平田教授は「大地震後、日本列島の地殻の動きに変化が起き、小さな地震の回数を数えれば大地震の頻度を予測できる」とし「Ｍ６以上の地震が発生する確率は大地震前に比べて５倍増え、今後４年以内に首都圏にＭ７以上の大型地震が発生する可能性は７０％」と明らかにした。

◇直下型地震＝震源が海底にある「海洋型地震」と区別され、陸地または海の浅い地下を震源とする地震をいう。６４００人の人命被害を出した１９９５年の阪神・淡路大震災が直下型地震で、マグニチュード７．３だった。日本政府は東京湾北部を震源とするマグニチュード７．３の地震が発生する場合、死者が最大１万１０００人にのぼると予測している。