【コラム】新日本紀行(1)
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2011.08.05 17:45
日本外務省の廊下は薄暗かった。 記者会見場では扇子が必要だった。 3・11東日本大地震被災地の岩手県庁、仙台市庁も同じだった。 昼休みの消灯、コンピューター電源オフ、カーテンによる直射日光遮断…。 節電守則は20項目を超える。 電車の冷房も以前のようではない。 世界有数の液晶用ガラス基板加工会社である倉元製作所(宮城県)は休日を月・火曜日に移した(自動車会社は休日が木・金曜)。
7月の日本は節電モード中だった。 戦後復興期のDNAが変わりなく存在しているようだ。 全体原発54基のうち35基が稼働を中断したが、電力危機はなかった。 東京電力管轄の7月の電力使用量は一度も供給量の90%を超えなかった。 今年の供給量は昨年より20%以上少ないという。 生産拠点の80%が地震前の水準を回復した(経済産業省、6月基準)。 驚くペースだ。 5カ月前に東北地方500キロの沿岸を襲った津波とマグニチュード9.0の地震を考えると、これは日本の民間と地方の底力だ。 菅直人内閣の揺れるリーダーシップと被害復旧現場は異なる状況だった。