グーグルのエリック・シュミット会長が「モバイル革命時代がきた」と宣言した。シュミット会長は１９日、東京でアジア・太平洋地域記者懇談会を開き、「２０１２年にはスマートフォンが売り上げでコンピュータを上回る」としながらこのように話した。「アジアでグーグルのいちばんの関心事はモバイルであり、アンドロイドの普及がその基盤」という説明も付け加えた。アップルとアンドロイドフォン製造業者間の特許権訴訟に対しては、「勝訴する道を求め協力会社を支援するだろう」と明らかにした。

シュミット会長は年末にアジアだけでモバイル機器使用者が３０億人を超えるとの見通しを示した。シュミット会長は、「中国とインドで毎月１０００万台以上の携帯電話が新規開通している」とし、一般携帯電話使用者も速やかにスマートフォンに移動すると予想した。スマートフォンのインターネット接続速度が１８カ月前に比べ６０％以上向上され、質的にもＰＣを追撃しているということだ。シュミット会長は、「韓国の超高速モバイル普及率は８９％に達する」とし、アジア市場の代表走者として韓国を言及した。グーグルによると韓国人スマートフォン使用者の７２％が毎日モバイル検索を利用し、３４％は動画も毎日利用している。

シュミット会長は、「現在使用中のアンドロイド機器は１億３５００万台」とし、このようなモバイル革命を導くのはグーグルの基本ソフト（ＯＳ）のアンドロイドだと強調した。

演説後の質疑応答時間には、アップルやマイクロソフト（ＭＳ）とアンドロイドフォン製造業者間の訴訟に対する質問が多くされた。アップルとＭＳはそれぞれＨＴＣとモトローラのようなアンドロイドフォン製造業者が自社の特許権を侵害したとし訴訟を提起している状態だ。台湾人記者らは「ＨＴＣのロイヤルティ支払いをグーグルが支援するか」と質問を投げかけた。１５日に米国際貿易委員会（ＩＴＣ）がＨＴＣのアップルの特許２件の侵害を認める予備審査結果を発表したためだ。シュミット会長は、「われわれが勝っているから訴訟を楽しんでいる。具体的に明らかにすることはできないが、製造会社を支援するだろう」と答えた。また、「アンドロイド機器が爆発的に売れているということが訴訟よりも重要だ。競争者が技術革新ではなく訴訟で対応している」と皮肉った。