東京都の石原慎太郎知事が、２０２０年のオリンピック招致に再挑戦する意向を明らかにした。この発言は２０１８年の冬季五輪招致を進める江原道平昌（カンウォンド・ピョンチャン）に良くない影響を与えかねない。

石原都知事は１７日の定例記者会見で、「９年後に日本は大震災の被害を復旧し復興しているだろう。これを祝うためのイベントとして五輪を招致すべきだ」と話した。また、「政府が大々的な補修を検討している国立競技場（新宿区）をメーンスタジアムとして使うなど、招致準備作業を本格的に推進している」と述べた。

石原都知事が強力な意志を表明したことから、２人の日本ＩＯＣ委員は７月６日に南アフリカ・ダーバンで開かれるＩＯＣ総会で平昌に手を挙げない可能性は少なくない。

ＩＯＣはオリンピック開催地を決める際に近隣国に連続で開催権を付与しないとされる。平昌が冬季五輪を招致すれば、２年後に開かれる夏季五輪が東京で開かれる可能性は希薄になる。平昌がまた招致に失敗すれば東京招致の可能性は大きくなる。

石原都知事が五輪誘致を早くから叫ぶ理由だ。ＩＯＣは９月１日から２０２０年夏季五輪開催地選定手続きに入る予定だ。　

一方、２０２０年夏季五輪招致には東京とベルリン（ドイツ）、ダーバン（南アフリカ）、ドーハ（カタール）、ローマ（イタリア）、イスタンブール（トルコ）などが関心を示している。平昌が２０１８年冬季五輪招致に失敗すれば、釜山（プサン）が２０２０年夏季五輪招致競争に本格的に参入することが予想されている。