世界の自動車需要は供給不足の影響を除けば今年下半期も昨年と同様に明確な回復傾向を続ける見通し。

主要市場別では前年比２けた成長と回復傾向を示す米国市場が注目される。中国をはじめとするＢＲＩＣｓ４カ国の需要が昨年の３０％前後から今年は１０％水準の成長率に下落する一方で、米国の需要は今年、前年比１３．３％増え成長回復傾向が進むとみられる。米国の場合、自動車購入と関連した金融システムが正常に作動する一方、１０年以上の古車齢車両などの代替需要が回復し、原油価格上昇にともなう中小型車両販売が好調を見せ需要回復に肯定的影響を与えるとみられる。

３月に発生した東日本大震災で日本の主要自動車メーカーと自動車部品メーカーで生産に支障が出ており、第２四半期から第４四半期序盤までは日本のメーカーをはじめ世界への供給不足の影響が持続する見通しだ。日本メーカーの急速な被害復旧と生産正常化努力にもかかわらず、比較的広範囲に輸出生産基地と部品生産システムが被害を受けた上、電力不足と破壊された基幹施設、原子力発電所問題などによる製品の信頼度が下落し、今後数カ月にわたり日本メーカーのグローバル生産・販売実績と営業実績不振は続くものとみられる。

米国など先進国と世界の需要回復にも日本メーカーを中心にした供給不足は在庫減少により自動車販売に否定的影響を及ぼすと分析される。しかし、現代（ヒョンデ）自動車と起亜（キア）自動車など韓国メーカーは米国など世界の自動車市場全般でシェアを高め、販売マージン改善のような反射利益を十分に得られると予想される。




日本の地震で反射利益…現代・起亜自の疾走期待（２）