日本の大地震後、原子力のように過度に一つの源泉に集中しているエネルギーシステムと、ここに問題が発生した場合に国全体が危機が迎えるという点について自覚する人が増えてきた。 ところが市場を中心とする体系では、原子力だけでなく多くの部分が大量生産と大量配布の効率と経済性を最優先価値として考えられるため、危機状況に脆弱な場合が多い。 こうした側面で、やや効率や経済性は落ちても、耐性が強い基盤技術に対しては持続的な関心を向けていかなければならない。

ジャスミン革命後、全世界がインターネットの役割について考え直している。 インターネットは当初、米国防総省で、核攻撃を受けてもネットワークが破壊されず通信ができるようにデザインされた。 過去のネットワークは星のもような形態であり、最も重要な中心部分に打撃を受けた場合、ネットワークの大部分がまひするという弱点があった。 ハイチ大地震当時、すべての通信手段が途絶えたが、インターネットは生き残り、ユーチューブを通したインタビューで当時の状況を世界に伝えることができた。すべてのメディアを統制する状況でも、イランや中東の多数の国が自分の言葉を外部に伝えることができたのも、インターネットがこのように全体としては生き残る方式に作られたからだった。

エネルギー部門も似た問題だ。 できるだけ人類が確保しやすい太陽光・風力・潮力などの力を利用するものの、エネルギー確保のための施設が大き過ぎず、容易に建設でき、これを維持できる技術に関心を持たなければならない。 最近、欧州のミネストラという会社では、海底に結んでおいた巨大な凧のようなタービンを回して発電する潮流発電技術を開発し、試験している。 凧糸の長さは１００メートルにのぼり、凧の翼の長さは１２メートル、そしてタービンの直径は１メートルほどだが、一つの凧が最大５００キロワットの電力を生産する。 この程度なら数千世帯が利用できる。 同社は２５０万ドル程度の投資を受け、１対４の大きさのプロトタイプを今年から北アイルランドの海岸で運営し始めるが、仮にこの試験運営が成功すれば、次の段階では実物製作に入り、１０個ほどの凧を浮かして発電を始めるという。


【中央時評】自劑災害と分散型エネルギーシステム（２）

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