北朝鮮の魚雷攻撃である昨年の哨戒艦事件（３月２６日）は韓国軍の乱脈像に顕微鏡を突きつけた。陸海空３軍の合同性が崩れた。自軍利己主義で作戦指令塔の合同参謀が正常に回っていかなかった。武器体系も同じだ。北朝鮮軍の潜水艇（艦）を探知できなかった。情報当局は北朝鮮の挑発の兆候を読み取ることができなかった。多くの情報の点を線でつなぐことができなかった。哨戒艦事件が韓国の安保態勢のパラダイムを変えるだろうという話が出た理由だ。哨戒艦事件前と事件後に安保態勢はどれだけ変わったのだろうか。

軍の防衛態勢の軸が全面戦争から局地挑発に移った。哨戒艦事件は北朝鮮が攻撃するのは簡単だが防御するのが難しい非対称戦力で西海５島側を集中攻撃する信号弾だったためだ。北朝鮮抑止戦略も消極的抑止から積極的抑止に変わった。１１月の北朝鮮の延坪島（ヨンピョンド）砲撃を機に交戦守則が強化された。現場指揮官に初動対応が任された。自衛権発動を通じ数倍で報復する原則もまとめられた。

合同性強化は依然として宿題だ。合同参謀議長が合同軍司令官を兼職し軍令権とともに作戦指揮と関連した人事権も持つようにした。各軍総長は作戦司令官も兼任する。指揮ラインがこれまでの長官－合同参謀議長－各軍野戦（作戦）司令官という構造から、長官－合同参謀議長－各軍総長－配下作戦部隊に変わり、作戦が速やかに行われる可能性が大きくなった。しかし根本的な合同性向上には至らないだろうという評価が多い。すでに海空軍はこの案に反対している。来年からは３軍士官学校の１年生が各軍士官学校を巡回しながら教育を受けるが、この程度で合同性が強化されるかは疑問だ。

北朝鮮の延坪島砲撃と合わせて西海（ソヘ）方面の戦力は大幅増強された。西北島しょ防衛司令部が創設された。海兵隊兵力が２０００人余り増えた。武器はＫ－９自走砲をはじめ２４種類が西北島しょに配置された。ゴムボートに依存していた海兵隊が機動ヘリコプター（５００ＭＤ）を運営することになった。護衛艦と駆逐艦のソナー（音波探知機）を新型に交換する。情報資産も同様だ。最先端レーダーと通信装備（データリンク）で武装した早期警報統制機（ＡＥＷ＆Ｃ）「ピースアイ」が下半期に稼動する。ＡＮ／ＴＰＱ－３６・３７と「アーサー」など大砲兵レーダーを補強した。

北朝鮮の戦闘情報収集と統合は依然として足下の火だ。国家情報院と軍の北朝鮮戦闘情報が一元化されて扱われているかに対しては相変らず懐疑的な見方が多い。


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