最悪の惨事に見舞われた日本に韓国政府・国民の慰労・支援が続く中、「愛憎の関係」と見なされてきた韓日関係が成熟した友好関係に発展する可能性が高まったという見方が出てきている。

政府は１１日の地震発生直後、李明博（イ・ミョンバク）大統領と金星煥（キム・ソンファン）外交通商部長官の名前で日本政府に慰労の電報を送ったのに続き、１２日午後３時には救助隊員５人と救助犬２匹を派遣した。国際社会で最も早い支援だ。

李大統領はアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）を訪問中だった１３日、菅直人日本首相に電話で追加支援を約束し、１４日午前に救助隊員１０２人を派遣した。政府は救助隊員１００人の３次派遣も準備している。

菅首相に対する李大統領の慰労の電話は、世界の首脳のうちオバマ米大統領に次ぐ２番目だ。ハンナラ党・民主党・自由先進党・民主労働党・進歩新党など政界も声を一つにして、政府に支援を惜しまないよう促した。

ネットユーザーは日本を助けるコミュニティーを開設した。駐韓日本大使館には地震発生後４日間で数百件の慰労電話と電子メールがあったと、大使館関係者が伝えた。９５年１月の阪神淡路大震災当時とは違う姿だ。

武藤正敏駐韓日本大使は１２日、朴錫煥（パク・ソクファン）外交部第１次官に感謝の気持ちを表した。武藤大使は「韓国が自国のことのように胸を痛めて支援してくださり、大きな感銘を受けた」と述べたという。日本大使館の関係者も「韓国の支援は迅速で心のこもったものだった」と評価した。

政府当局者は「今回、日本が惨事に見舞われたことで、韓国の国民は隣人の痛みを痛感しながら助け、日本も心から感謝する姿を見せている」とし「両国関係がさらに成熟する契機になるだろう」と述べた。


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