国際通として知られる経済部処のある官僚は首をかしげた。 日本の大地震で円安になったが、その後またすぐ反騰したからだ。 通貨価値は一般的に該当国のファンダメンタルズを反映する。 経済が堅調であってこそ通貨の力も強まる。 しかし莫大な地震被害が発生した日本の通貨がなぜ反騰するのか。 まるで日本円は、沈着な地震対処で世界を感嘆させた日本人のようだ。

１１日に地震が伝えられた後、円安になったのは、国際金融市場の自然な反応だった。 市場の不確実性が高まれば資金は米ドルや金などの安全資産に流れる。 この場合、ドルではない他の通貨、特に新興国の通貨は値下がりする。 このためドルに対して円安が進むのは自然な流れだった。

しかし日本円は予想に反してすぐに反騰した。 解釈はさまざまだ。まず大地震の影響は大きくないという見方だ。 国際金融センターは１３日の報告書で、「今回の事態で国際金融市場全般のリスク回避性向が強まるはずだが、その影響は制限的」と分析した。

財政部の関係者も「国際金融市場が日本の地震の衝撃を十分に吸収できるだろう」と述べた。また「１９９５年の神戸・淡路大震災当時も、国内総生産（ＧＤＰ）の２．５％にのぼる１４００億ドルの被害が発生したが、同年第１四半期の経済成長率は前年同期比３．４％と、９４年第４四半期の２．７％を上回った」と説明した。

主要グローバル投資銀行も概してこれに共感している。 投資銀行のＢＮＰパリバは「グローバル経済の回復傾向は変わらない」と予想した。 格付け機関ムーディーズも「日本経済は地震被害を十分に乗り越えられるだろう」とし「格付けに影響はない」と述べた。

二つ目は、災害復旧などで資金が必要となった日本の投資家が海外投資金を集めるという分析も出ている。 この場合、現地通貨を売って日本円を買うことになり、円高に動く。 ＬＧ経済研究院のイ・ジピョン首席研究委員は「地震復旧資金や保険金支給などで日本政府・企業が大量の資金を必要とするという期待から短期的に円高になった」と分析した。 ボストンコンサルティンググループのパク・サンスン氏も「円の反騰はやや奇妙に感じられるかもしれないが、被害復旧のための海外投資金が本国に還流する可能性のためのようだ」と述べた。

円キャリートレードの巻き戻しが本格化する場合、韓国金融市場にはどんな影響が生じるのか。 財政部は特に心配する必要はないと主張している。 財政部の関係者は「日本系ポートフォリオ資金は現在、国内株式６兆ウォン分を保有しており、債券投資はほとんどない」と話した。

三つ目は、９５年の阪神淡路大震災の学習効果だ。 当時、日本円は地震後３カ月間で１８％ほど値上がりした。しかし円高が長く続くかどうかは不透明だ。 過去の神戸地震後も短期的に円高ドル安となったが、３カ月後にはまた円安に転じた。

ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）は１２日、円高が続くとは考えにくいと分析した。 大地震が原発事故に拡大し、安全資産としての日本円の長所が弱まったということだ。 ＷＳＪは復旧財源を調達するため数兆ドル規模の国債を発行すると予想されるだけに、債券市場にも否定的な影響を与えるとみている。

投資銀行のクレディ・スイスも「地震復旧費用にＧＤＰの２－３％が必要と見込まれ、この場合、財政赤字が進み、不安要因として作用するおそれがある」と分析した。 オ・ジェヨルＩＢＫ投資戦略チーム長は「円高が続く可能性は低い。日本政府の財政枯渇現象が深刻であるため」と話した。