Ｆ－３５事業にずれが生じる場合に対する韓国軍の対応が明らかになったことはない。むしろ１月に国防部の金寛鎮（キム・グァンジン）長官は“こうした状況にもかかわらず”ステルス機の早期導入を指示した。しかし導入を急いだ場合にはＦ－３５をとても高い単価で購入することになる可能性が高い。

米国航空専門記者のビル・スウィートマンの分析によると、Ｆ－３５の価格は初期が最も問題だ。２０１６年引き渡し分のＦ－３５Ａの１機当たり平均価格は１．９３億ドルだ。２０１７年に１．７２億ドル、２０１８年に１．５１億ドル、２０１９年に１．３０億ドル、２０２０年に１．１億ドルと徐々に下がっていく。このように初期価格は高く、米空軍も発注を敬遠する。「世界的な注文減少－生産縮小－価格上昇」という悪循環の中でみんなが敬遠する初期低率生産された機体を購入してはならない。最も良い選択は「高い初期生産分は米国が買い、韓国は後で購入すること」だ。

さらに性能問題も台頭する。１月１４日にゲイツ米国防長官が中国訪問を終えた帰路に韓国を訪問し、Ｆ－３５Ａブロック０．５戦闘機３５機を２０１５年から供給できるとして韓国空軍に購入を要請したという報道が出された。これまで「２０１６年までに供給することができる」としたロッキード・マーティンより１年早く供給できるということだ。これに対して青瓦台（チョンワデ、大統領府）と空軍関係者は「なにもわからない」とした。しかし事実の場合は受け入れが困難な提案だ。

米会計分析局の資料によると、「ブロック０．５」は基本訓練用機で戦闘任務に投じることはできない初期型だ。以後「ブロック１．０」「ブロック２．０」「ブロック３．０」に進化する。２０１６年に初歩的機能の「ブロック１．０」が米空軍に最初に配置され、「ブロック２．０」になって攻勢的対空任務、航空遮断、近接航空支援など一部戦闘任務を遂行することができる。「ブロック３．０」でようやく敵陣深くに浸透して防空網を除去する任務と防衛的制空作戦などほとんどの主要任務を遂行できるようになる。

したがって韓国が“韓米同盟”を考慮して「ブロック０．５」を導入すれば、まず当面の戦略増強効果はない。「ブロック３．０」水準になるまで“多くの金を払って”段階別に性能改良を受けなければならない。そうしてこそ対北朝鮮作戦に本格的に投じることができる。現在開発に難航している「ブロック３．０」のソフトウェア開発完了目標が２０１６年末だ。これに１年ほどの作戦遂行能力評価を経て初期作戦配置が可能になる。そのため早くても２０１７年に米空軍に「ブロック３．０」の配置が可能になる。すなわち２０１７年以後に「ブロック３．０」を購入してこそ本当の戦闘機という話だ。老朽戦闘機の戦力補給が急がれるからと、早く金正日（キム・ジョンイル）に脅威を与えなければならないからと、急ぐことではない。