裁判所がＪＹＪの独自活動を保障するよう判決を下した。

ソウル中央地裁は１７日、ＳＭエンターテインメントがＪＹＪを相手取り起こしていた専属契約効力停止仮処分への異議申し立てを棄却した。裁判所は、「専属期間１３年は社会通念より１０年以上長く、さらに問題なのは事務所の指揮監督権、過度な損害賠償条項などにより芸能人が自身の活動に対する独自の意思決定権を持てない点だ。事務所の一方的な指示に従わせる従属型契約だ。契約当時は芸能人志望生にすぎず、大手事務所が提示した契約書に受動的に署名しただけ」とＪＹＪ側に有利な判断を下した。

ＪＹＪは２００９年にＳＭエンターテインメントを相手取り専属契約効力停止の仮処分申請を行い勝訴した。これに対しＳＭエンターテインメントが異議を申し立てていたもの。

ＪＹＪ側は判決直後に報道資料を通じ、「ＪＹＪメンバーがＳＭエンターテインメントと結んだ契約が無効であり、独自の芸能活動を保障するという裁判所の決定が適法だということと、ＪＹＪのメンバーの芸能活動を妨害してはならないという点が公式化されたもの」と判決の意味を伝えた。

これに対しＳＭエンターテインメントは、「今回の裁判所の決定は仮処分に対する結果にすぎず、ＳＭエンターテインメントとＪＹＪ間の専属契約が無効になったものではない。現在本案訴訟が進められており、契約の有効性を立証する」とコメントしている。


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