０４年１０月２３日、東京を出発して新潟に向かう新幹線「とき３２５号」が脱線する事故が発生した。当時、新潟にはマグニチュード６．８の地震が発生、時速２１０キロで走っていた新幹線は３．５キロをさらに走り、１０両のうち８両が線路を逸脱した。しかし乗客１５１人のうち犠牲者は１人もなく、目立った車両の破損もなかった。

１９６４年の新幹線開通後４０年目にして初めて発生したこの日の脱線事故は、新幹線の安全性を世界に知らせるきっかけとなった。その後も新幹線は一度も脱線事故を起こしていない。地震や強風などの自然環境に対応して早くから地震早期感知システムを整えるなど、万一の事態に備えているからだ。新幹線に搭載された「先端地震感知システム」は列車地震計が、震度４以上を感知した瞬間、ブレーキ装置が自動で作動する。

日本は国土交通省鉄道局が安全を監督する。法令には政府規制と監督・安全性の確保を詳細に規定している。

新幹線を運営するＪＲなど民間列車会社は最優先政策目標を「安全」としている。日本最大の鉄道会社ＪＲ東日本は、安全関連投資が資本支出の４０％以上を占めるほど安全に力を注いでいる。

新幹線の安全が強化される契機となったのは９５年１月の阪神・淡路大地震だ。新幹線運営会社はその間発生した地震被害をデータベース化し、地震が発生すれば３０分以内に被害規模を自動計算し、対策を指示できるコンピュータープログラムを備えている。また全国のすべての場所は地盤と建築物の建築年度と構造、時間帯別人口をあらかじめ入力しておき、これに基づいて被害を計算する。

こうした安全性を前面に出しながら、日本は米国や新興国に新幹線を積極的に輸出している。単に列車だけでなく、専用レールと駅舎利用および周辺開発事業を含む新幹線システム全体を海外に輸出するということだ。