史上最悪の口蹄疫被害と関連し、サイバー空間であきれるような怪談と陰謀説が急速に広まっている。

昨年１１月末に発生した口蹄疫が１カ月半以上も広がり続けている中、一部のネットユーザーが「政府が米国産牛肉の輸入を増やすために防疫を徹底的にしていないのではないか」という疑惑を提起した。

口蹄疫が広がり始めた時期と韓米両国がＦＴＡ（自由貿易協定）を妥結した時期が重なり、政府が米国産牛肉を輸入するために防疫を徹底していないという噂の背景になった。ポータルサイト「ヤフーコリア」のあるネットユーザーは「先日、韓米ＦＴＡ完全妥結の話が出た。しかしおかしいのは牛肉の話がなかった。本当に不思議だった。ところがちょうど口蹄疫が発生して…」とし、口蹄疫流布の背景に韓米ＦＴＡがあるという飛躍した論理を展開した。

また、牛肉の輸出を増やしたい米国畜産業界が北朝鮮を煽り、北朝鮮が全国のスパイ網を動員しながら口蹄疫を伝播しているという‘朝米合作陰謀説’を提起するネットユーザーまでも登場した。

中央災難安全対策本部の関係者は「公務員が口蹄疫を防ごうと真冬の厳しい寒さの中で死闘しているというのに、話にもならない流言飛語が飛び交っていてあきれてしまう。口蹄疫を一日も早く根絶することだけが流言飛語をなくす唯一の方法」と話した。


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