日本政府が韓半島から搬出された図書１２０５冊を引き渡すとした決定に対し、韓国内文化財専門家たちはひとまず歓迎ムードだ。文化財返還をめぐるこれまでの努力が実を結んだという評価だ。

しかし帝室図書と経筵が今回の対象から除かれるなど、具体的に十分でないという意見も挙がっている。檀国（タングク）大学史学科キム・ムンシク教授は「壬辰倭乱のときに持って行ったものといわれる経筵図書が相対的に重要な資料に含まれていないため、儀軌を除き、事実上、学術的に重要な本はあまりない」とし「奎章閣（キュジャンカク）図書リストのうち、唯一本が含まれているかがカギ」と話した。

日本宮内庁所蔵儀軌および「増補文献備考」「大典会通」は国内にも同一本が所蔵されている。

梨花（イファ）女子大学ハン・ヨンウ教授（韓国史）は「略奪文化財を主人に返すということなので、日本が自分たちの誤ちを認めるという面では象徴性が高い」とし「これを契機に石造文化財、建築文化財など残りの略奪文化財の返還も積極的・包括的に行される必要がある」と述べた。

ハン教授は「くれないよりはましだが“返還”という表現を使わず“引き渡し”という価値中立的表現に固執することは公式的に略奪文化財であることを認めないという意味だから十分とはいえない面がある」と付け加えた。

韓瑞（ハンソ）大学チャン・ギョンヒ教授（文化財保存学）も「日本が公式的に持って行った文化財より非公式的に持って行った文化財のほうが多く、その価値ももっと大きい」とし「日本所在韓国文化財の正確な実態把握のために韓日共同研究が行われるきっかけになってほしい」と述べた。

儀軌還収運動をしてきた団体「文化財取り戻し」の事務総長ヘムン僧侶は「帝室図書は国内に２０万冊ほどあり、似ている種類の本が１０万ウォン程度で売られているほど、文化財的価値は高くない」とし「儀軌を返してもらうことが核心だが、帝室図書が全部除かれたのではないと推定する」と話した。

ヘムン僧侶は「１９６５年韓日協定当時、返してもらった文化財リストのうち、草履、認め印などが含まれていることを考えたら、我々もこれからは返してもらう文化財の数量にとらわれず、本質的価値に注目しなければならない時だ」と説明した。

一方、「文化財の取り戻し」は８日、宮内庁から取り戻した儀軌を国宝に指定してほしいという請願書を国会に提出した。