中国の報道機関と高官が西海（ソヘ、黄海）での韓米連合訓練を控え、激しい発言をしている。「妄図」「明白な挑戦」など韓中国交正常化以来ほとんど聞いたことのない強硬発言だ。こうした激昂した反応が出てきたのは、米空母までが参加する訓練の規模と象徴性が中国軍部を大きく刺激したためだと、香港の専門家らは分析している。

特に西海は中国沿岸に接近する戦略的要衝海域と見なされている。米空母が進入すれば北京・天津などの首都圏都市や遼東半島が米母艦の作戦範囲に入るということであり、中国としては黙過できないということだ。

アジア地域のある外交官は「米国の最先端母艦戦団が近海に出没する事態に中国軍部も当惑している。海上射撃訓練を操り上げて実施し、ミサイル訓練まで公開しながら、‘中国が激しく反発している’というメッセージで対抗している」と説明した。

また「韓国が西海軍事訓練で中国を圧迫している」という７日付の環球時報の報道は、韓国を直接より強力に非難したという点で目を引く。その間、韓米合同軍事訓練を批判したり韓国に言及する場合、比較的婉曲な水準だった。その中国官営メディアが韓国政府とメディアに直撃弾を飛ばすのは、自国の不快感を表すための措置だという分析が出てきている。

一方、こうした発言および報道による韓米連合訓練批判を通して、天安（チョンアン）艦事態の焦点を曇らせているのではないかという観測もある。ある消息筋は「最近の中国メディアの報道からは天安艦は消え、米母艦ジョージ・ワシントンの話ばかり出てきている。北京・天津など中国の核心都市がジョージ・ワシントンの作戦圏に入ったという新たな局面へ状況を移している」と指摘した。これを通して「中国が被害者」という構図の中、天安艦事態に対する発言権を高める戦略ということだ。

また中国軍部が今回の状況を軍事力増強を合理化するための好材料として利用する、という分析もある。米母艦の西海出現をきっかけに中国の母艦建造の名分をよりいっそう拡大するという計算も作用しうるということだ。

一方、米国務省は６日（現地時間）、韓国と米国の西海合同軍事訓練について「現時点では何も予定されていない」と明らかにした。


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