２年前に世界で初めて有機ＥＬテレビを出したソニーが、日本の同テレビ市場から撤退することを決めたと、朝日新聞が１６日報じた。三星（サムスン）電子など韓国企業が液晶（ＬＣＤ）テレビで世界テレビ市場の主導権を握ったのが決定的なきっかけになった。ソニーはすでに日本国内の生産とインターネット販売を打ち切った状態で、在庫は輸出用に転換して処分する計画だ。

ソニーは日本市場で有機ＥＬテレビの生産・販売を終える理由について「有害サイト規制法のため有害サイト閲覧制限機能がないデジタル家電製品を出荷できなくなったため」と説明した。しかし業界専門家はソニーの市場撤退の背景について「採算性が大きく落ちるため」と分析している。

ソニーは０７年１２月、ブラウン管テレビに続く次世代製品として超薄型有機ＥＬテレビを出した。世界で最も薄く美しい映像が特徴だった。「ウォークマン」がソニーを世界最高の家電企業に成長させたように、他社が真似できないソニーだけのブランドで育成するという戦略だった。

しかし価格競争で液晶テレビに劣り、市場シェアを確保するのに失敗した。２０万円台の１１インチ有機ＥＬテレビの価格は４０インチの液晶テレビとほぼ同じ水準だ。００年代初めからは三星電子やＬＧなど韓国企業が液晶とプラズマ（ＰＤＰ）テレビ市場を先導しながら価格競争力を高めていったが、有機ＥＬテレビでは追撃が厳しかったということだ。

価格に対する負担のためか、昨年ソニーの有機ＥＬテレビ日本出荷量は１０００台にも達しなかった。これは日本国内の超薄型テレビ市場の１％にも満たない。世界での販売量も１万台を超えなかった。当初、有機ＥＬテレビに関心を見せていたパナソニックと東芝も大型化・量産に限界を感じ、早めに製品の生産をあきらめ、ソニーの負担を加重させた。

しかし表面上は失敗を認めていない。ソニー側の関係者は「北米や欧州・中南米など海外市場では今後も有機ＥＬテレビの販売を続け、技術開発もしていく計画」と明らかにした。