航空機テロの亡霊が再び世界を不安にしている。

クリスマスの２５日、米国・デトロイト上空で発生したデルタ航空ノースウエストの爆破テロ未遂事件の余波が続いているからだ。幸い未遂にとどまったものの、今なお第２の米同時多発テロ事件（０１年９月１１日）の危険があることを悟らせた象徴的な事件だった。

勇気ある乗客が容疑者を取り押さえなかったならば、クリスマスが血まみれの惨事につながるところだった。航空機テロへの警戒心を改める一方、遮断策に万全を期すきっかけにしなければいけない。米捜査当局はイスラムの国際テロ組織アルカイダの介入について取り調べている。ナイジェリア国籍のウマル・ファンルーク・アブドルムタラブ容疑者（２３）が逮捕された直後、自らアルカイダのメンバーだと明らかにしたと米メディアが報じたが、米政府は公式の確認を先送りしている。

イエメンのアルカイダのメンバーから爆発物を扱う訓練を受けたという容疑者の供述だけでは、背後にアルカイダがあると断定できないものの、ひとりでは行いにくい航空機テロの属性から、アルカイダとのつながりがある可能性を認めるほかないとみられる。事件の４日前にイエメンのアルカイダ・メンバーが自分らのウェブサイトに掲載した映像で、米国を威嚇し「我々は爆弾を携帯している」と明らかにした点もこれを裏付ける。

約３０００人の命を奪った米同時多発テロ事件の首謀者、ウサマ・ビンラディン容疑者が健在する以上、アルカイダによるテロは依然、脅威であるにもかかわらず、対テロ作戦に穴が開いたのは深刻な問題だ。容疑者は一般警戒リストに名前が掲載されていたが、何の制止も受けず航空機に搭乗し、下着に縫い付けた液体の爆発物や起爆装置も事前に探知できなかった。

国際社会のテロ対策が緩んでいるのではないかと懸念される。航空機テロはある一国の努力だけで防げるものではない。今回の場合も出発したナイジェリアと経由地のオランダ、到着地の米国など複数の国がつながっている。国際社会の緊密な情報共有や有機的な協調なしでは航空機テロを防ぎがたい。国際社会の連携で韓国も例外でないのは言うまでもない。


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