「うちの店より安いところがあれば言ってください」。日本のディスカウントチェーン「ドンキホーテ」は１４日、６９０円（約９０００ウォン）のジーンズを発売し、このように宣言した。 日本最大の流通企業イオングループが８８０円のジーンズ、西友が８５０円のジーンズを出すと、これに負けじと売り出した破格商品だ。

これらはすべて自社ブランド（ＰＢ）商品だ。 流通会社が材料調達と輸送・販売を垂直系列化し、中間マージンをなくしてコストを下げた。 製造から販売までを一つにまとめた米国式供給網管理（ＳＣＭ）経営体制がいつの間にか日本企業のビジネスモデルの中で稼働しているのだ。 低価格商品は衣類にとどまらず、家電・雑貨など他の分野にも拡大している。 一般商品よりも価格が３０－５０％安い。 しかし世界２位の経済大国の国民が安いという理由だけで購入するはずがない。 不況であるほどよく売れるユニクロは売り場を名品ブランドに劣らないほど快適・高級化した。 マーケティング技法も進化している。

激しい競争の中、格安であることを伝える表現も変わってきている。 「激安」では足りず、「情熱価格」という言葉も出てきている。 最少の費用で最高の効用を享受できるよう顧客に尽くす情熱を込めたという意味だ。 消費者の節約心理に注目する業者は経営実績でも成果を出している。 ユニクロを販売するファーストリテイリングの今年の営業利益は、日本大型デパート‘ビッグ４’の営業利益合計を上回るほどだ。 今年に入ってデパートはドミノ式に閉店している。

こうした変化は消費者の選択によって生じている。 ブランド品が背を向けられ、最近、銀座からは米国系のブルックスブラザーズが売り場を撤収したが、その場所にはユニクロが入った。 フランスのルイ・ヴィトンが銀座の世界最大規模売り場計画を撤回し、イタリアのベルサーチも東京から売り場を撤収した。

企業も価格を引き下げるために必要以上の機能・品質を減らそうと努力している。 こうした流れは日本で「ニューノーマル」と呼ばれている。 合理的価格で十分に使える商品を消費するのが新しい常識ということだ。 軽自動車の比重も乗用車の半分に近づいている。 不況が続く中、外見よりも中身を重視する習慣が生活の中に定着したのだ。

ニューノーマルを懸念する声もある。 保守月刊誌「文芸春秋」９月号は「ユニクロがよく売れるほど日本は衰亡する」と警告した。 消費者には良いが、格安競争を繰り広げるほど、日本経済の活力が弱まることを指摘したのだ。 日本銀行は３０日、日本の潜在成長率が０％台に落ちたと発表する予定だ。 世界はインフレを懸念して出口戦略を論じているが、日本はデフレ恐怖に包まれてある。 日本経済の音のない変化が日本をどんな方向へ導くのか、韓国には何を示唆しているのかを綿密に見守る必要がある。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　金東鎬（キム・ドンホ）東京特派員