米ピッツバーグで開かれた２０カ国・地域（Ｇ２０）第３回首脳会議は、首脳宣言でこの会議を２０１１年から毎年開催すると明らかにした。 Ｇ２０首脳会議を金融危機に対応するために急造した不定期的な臨時会議体制から、名実ともに世界経済の常設最高協議機構に格上げするということだ。 ホワイトハウスはこれに関し「Ｇ２０首脳がＧ２０首脳会議を全世界最高位経済協議体（ｔｈｅ　ｐｒｅｍｉｅｒ　ｆｏｒｕｍ）にする歴史的な合意を導出した」と評価した。 いまや世界経済秩序が強大国中心のＧ８体制から先進国と新興経済圏を一つに結ぶＧ２０体制に転換されていることを公式的に確認したのだ。

実際Ｇ２０体制への移行を見せる具体的な証拠が、今回の首脳会議で合意した宣言文のあちこちに見られる。 世界経済の二大機構である国際通貨基金（ＩＭＦ）と世界銀行（ＩＢＲＤ）の持ち分と投票権の一部を先進国から新興国に移すことにした。 特に先進国の間で分け合っていた国際機構の代表と高位職も能力に基づいて選出・任命することで合意した。 それだけ韓国を含む新興経済圏の声が国際経済舞台で高まったということだ。

実際、こうした動きは、国際的に高まった新興経済圏の地位を世界的な金融危機をきっかけに反映したものと考えられる。 金融危機以前にも新興経済国は速い経済成長で、すでに世界経済の中心勢力に浮上していた。 新興国を除いたＧ８だけが集まって世界経済を議論するということ自体が実効性を喪失した。 昨年の金融危機は新興経済圏を除いたＧ８だけでは世界的な経済危機に十分に対処できないことを如実に表した。 昨年１２月に米ワシントンで初めて招集されたＧ２０首脳会議は、こうした世界経済の構造変化を反映した歴史的な帰結だったのだ。

いまや世界経済の中心軸がＧ８からＧ２０に移るのは既定事実になった。 今回のピッツバーグＧ２０首脳会議が韓国にとって重要なのは、単に韓国が来年の会議開催地に選ばれたためだけではない。 Ｇ２０首脳会議が世界経済の最高意思決定機構に浮上し、まさにその歴史的な転換を主導的に率いられる機会が韓国に与えられたという意味が大きい。

しかしＧ２０体制の将来はまだ不透明だ。 各懸案で先進国と新興経済国の隔たりが依然として大きい中、２０カ国にのぼる国家間で意思疎通が円滑に行われるかどうかも不透明だ。 国家間の利害争いの場になったり、原論的な宣言以外に具体的な決定を導出できない機能不全の首脳会合に終わる可能性もある。 こうした点で来年１１月に韓国で開催される会議がＧ２０体制の将来を決める分岐点になる公算が大きい。 ここで韓国が先進国と新興国の仲裁者・調整者としての役割を果たさなければならない。 世界が主催国である韓国の力量に注目する理由だ。


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