前職・現職の編集・報道局長らによる「第１回韓中高位級言論フォーラム」が１１日、中国・北京のジャングオ・ガーデンホテル（好苑建国商務酒店）で開かれた。

韓国と中国のベテランジャーナリストが金融危機の克服と両国民の疎通拡大に向け一堂に会し、知恵を集める場だった。同フォーラムは「両国のマスコミが交流する必要性」で一致した韓国・文化観光部と中国・国務院新聞弁公室が共催し、２１世紀韓中交流協会（金漢圭会長）が主管した。韓国では朴普均（パク・ボギュン）中央日報大記者、イ・カンリョル国民（ククミン）日報大記者などマスコミ１２社の前職・現職の編集・報道局長らが出席した。

中国でも新華社通信など１４社の幹部が出席した。国会文化体育観光放送通信委員会の高興吉（コ・フンギル）委員長は、基調発表文で「両国が“文化事大主義”と“自国文化中心主義”を脱却し、相手国の文化を偏見なく認める“文化相対主義”に進まねばならない」と提案した。また「互いの文化への理解不足から始まった問題を解決するために、マスコミの交流をより拡大しなければいけない」と強調した。

王晨・国務院新聞弁公室主任（長官）は「マスコミの交流のため、中国政府も積極的な役割を果たす」と約束した。ジャーナリストらは▽グローバルな金融危機の克服策▽両国民の理解・友好の増大▽マスコミの交流と協力チャンネルの拡大－－などを議題に多様な意見を交わした。

「反韓」「反中」の情緒など敏感な議題については、朴普均記者の司会の下、両国のジャーナリストが活発に意見を交わした。環球時報の孟宇紅副総編集人は「両国民の間に感情問題が生じる場合、正確に注視、速やかに解決策を見いだすようにすべきだ」と述べた。新華社通信の関心国記者は「両国の言論が互いについて客観的、かつ関係の発展にプラスになる方向で報じるべきだ」と方向を提案した。

金融危機の克服策について、人民日報の馬利副総編集人は「どんな国も単独では金融危機を克服できないことから、協力がより重要だ」と話し、多くの共感を得た。韓国代表団は１２日、中国のマスコミ・イデオロギー政策を総括する李長春・共産党政治局常務委員（権力の序列第５位）と面談する予定だ。