最近、円高の影響で日本人観光客が増えている。 しかし先日、韓国を旅行した日本人女性のインタビュー記事を読んで驚いた。 「円高が終われば韓国にはもう行きたくない」という内容だった。 日本人女性は「ショッピングと食堂の他に行くところがない」「バスに乗るのが大変」など、観光で最も基本的な部分に不満を吐露した。 せっかく集まってきた外国人観光客を相手に国家ブランドを高める機会を失ったようで残念だった。
ブランド(Brand)は企業や国家の価値を創出する一つの重要な無形資産だ。 ブランドの重要性に対する認識が広がり、価値中心の企業経営と国家経営が核心戦略に浮上している。 韓国もオリンピック(五輪)・ワールドカップ(W杯)など大きな国際大会を開催しながら国家の位相を高めてきた。 しかし振り返ってみると、ブランド・エクイティー(Brand Equity:一つのブランドを製品に付与することで国家・企業・商人・消費者が得る付加価値)を確保するのを怠った。
遅くなったが、政府は現在、世界33位の国家ブランド順位を2013年までに15位に高めるという計画を出している。 先進国の場合、かなり以前から国家ブランド価値を高めようと努力してきた。 スペインは海外の文化を自国民につなげるための案としてCASA ASIA(アジアの家)を運営している。 シンガポールはアジア経済の中心に立つための戦略として「Singapore Quality Award」を推進している。 ニュージーランドは99年から「100% Pure New Zealand」というイメージの定着に力を注いでいる。