年齢・学歴条件が同じ場合、英語ができれば賃金は30%増
英語が上手な人とそうでない人の賃金格差が拡大していることが分かった。2001年に英語の試験を受けて入社した職員が賃金を多く支給(平均39%)されていたが、2005年には格差が57%、2007年には65%まで拡大している。建国(コングク)大学のキム・チンヨン教授(経済学)と高麗(コリョ)大学のチェ・ヒョンジェ教授(経済学)は5日、韓国労働研究院が開催した「韓国労働パネル学術大会」で発表した論文「韓国労働市場における英語の能力の市場価値」でこの結果を発表した。キム教授は「年齢や学歴、勤務研修などを考慮せず、単純に英語を基準にした場合に、英語が上手な人が企業では待遇を受ける」と話した。
‘英語プレミアム’は年齢や学歴をはじめ、ほかの条件が同一の場合にも同様だ。職務で英語を使う人は、英語を使わない人に比べて、21%(2001年)、24%(2005年)、27%(2007年)多く賃金を支給されている。