国内のゴルフ場が「海外ゴルフを自制しよう」というキャンペーンを繰り広げている。 冬になると東南アジアなど暖かい国へ出て行くゴルファーを引き込もうという狙いのようだ。 ゴルフ場の社長らは最近、主要日刊紙に広告を載せている。 経済危機の克服を強調し、「海外ゴルフツアーで年間２兆ウォンの外貨が流出する」という内容だった。

２２８カ所のゴルフ場名が入ったこの広告は、国内ゴルフ場を利用すれば内需景気の活性化にもつながる、と訴えている。 一種の‘愛国マーケティング’だ。 厳しい国家経済を考えて国内で楽しもう、ということだ。 海外に出てお金を使うのは、その国の商品やサービスを買うということで、その国の経済を助けることになる。 各国が外国人観光客の誘致に力を注ぐのもこのためだ。

ゴルフ場の社長は「地方と済州道（チェジュド）のゴルフ費用は税金減免措置のため中国や東南アジアよりも安い」と主張し、「政府が首都圏のゴルフ場の税金も早期に引き下げることで、内需と観光産業の活性化において力になれることを切実に願う」と付け加えた。 表面上は海外ゴルフ自制キャンペーンだが、その中身は「税金を引き下げてほしい」という政府に対する嘆願書だ。

海外にゴルフをしに行く理由はさまざまだが、一言に要約すると「費用に比べて満足度が高い」と考えるからだ。 経済活動をするすべての人はこの原則に基づいている。 少ない費用で大きな効用を得ようとするのだ。 さまざまな要因を勘案して国内よりも利得があると判断すれば、飛行機に乗って海外へ向かうのだ。

韓国ゴルフ場経営協会が費用をかけてこの広告の効果を高めようとするなら、内容を変える必要があるだろうか。 愛国心に訴える形ではなく、「これでも海外へ行くのか」という説得力のあるコンテンツを盛り込まなければならない。 政府に税金減免を要請するだけではなく、自ら各種費用を抑え、サービスを向上させてから、これを広報ポイントとすべきだ。

ゴルファーは３００万人に増え、ゴルフはかなり大衆化した。 しかしまだ「貴族スポーツ」と言われる。 こうしたイメージはゴルフ場が自ら作った側面もある。 街中のサウナでは１個５００ウォンで売っている温泉卵を３０００ウォンで販売するところもある。 量の少ないチャジャンミョン（麺料理）が１万ウォン以上もする。

ゴルフカートの価格は国産化のおかげで１台当たり約１０００万ウォンと過去の半分程度になったが、カート利用料は相変わらずチーム当たり８万－１０万ウォンもする。 グリーンフィーはもちろん、その他の費用も高いから国民は海外へ向かうのだ。

不況であるうえウォン安も進み、当分、海外ゴルフはかなり減る見込みだ。 国内ゴルフ場は今の時期を絶好のチャンスと考えなければならない。 ゴルファーの認識を「安くて楽しめる国内ゴルフ場」に変えてこそ、今後の成長が期待できるだろう。