韓国と日本が“過去の歴史”よりは“未来のビジョン”を重視する新時代を開いていくことで合意した。昨日終わった李明博大統領と福田康夫日本首相間の首脳会談でのことだ。この一環で自由貿易協定（ＦＴＡ）交渉の再開、エネルギー確保共助など各種懸案にも見解を同じくした。しかしこうしたことが順調に実現できるかどうかについては懸念もある。

今回の会談で両首脳は仲が睦まじい様子を示した。盧武鉉（ノ・ムヒョン）前大統領、小泉政権時代、首脳間の感情の溝まで深まり、毎時対峙したことに比べれば隔世の感がある。両首脳が過去の政権と違う認識を持ったからだ。李大統領は“歴史の真実は直視するが過去に縛られない未来を作ろう”と強調してきた。福田首相も韓国、中国とのつながりを力説し、靖国神社参拝に拒否感を示した。今回の会談が両国間についた垢を洗い流すきっかけになるように願う。

カギは日本の指導層にある。盧前大統領も任期初期には“過去に足を引っ張られずに未来に進まなければならない”と言っていた。今の李大統領のような立場を見せたのだ。しかし韓国駐在日本大使が独島（トクト、竹島）領有を主張し、両国関係は冷却しはじめた。“成熟したパートナー関係”など絢爛たる修辞にもかかわらず、両国関係を楽観することができない理由はここにある。

韓国と日本は民主主義と市場経済という理念を共有している。年間貿易規模が６百億ドルだ。韓流、日流などで相互訪問者数が年間５００万人に達する。互いに大変重要な国家であるのだ。それにもかかわらず“過去の沼”に落ちたままでは両国ともにいいことはない。日本は独島の領有、靖国神社参拝などで韓国民を刺激する言行を慎まなければならない。その代わり、韓国と国際社会のパートナーになろうとする努力を傾けてほしい。韓国政府も対日関係を国内政治に利用しようなどと思ってはいけない。何より今回できた“友好の種”を大切に育てていくための慧眼が、両国指導層に要求される。