日本人の９０％以上が日本国民だということに誇りをもっているという世論調査結果が出た。

読売新聞が２５日に発表した世論調査結果によれば日本国民だということに「非常に誇りをもっている」（５５％）という回答と「少しは誇りに思う」（３８％）という回答を合わせ、肯定的な回答が９３％を占めた。一方「誇りを感じない」という回答は６％にすぎなかった。

読売新聞が同じ項目で世論調査をした１９８０年、１９８６年、１９９５年中、非常にまたは少しは誇りを感じるという回答の合計は９１％（１９８６年）、非常に誇りを感じるという回答は５４％（１９８０年）がいちばん高い数値だった。

また「日本国家や国民に対して誇りに思うことは何か」という質問に対して複数回答を受けた結果「歴史・伝統・文化」が７２％で最も高く「国土・自然」（４３％）、「社会安定・治安」「国民性」（２８％）、「教育・科学技術水準」「経済的繁栄」（１９％）などと続いた。

これらのうち「歴史・伝統・文化」は同一質問項目の調査をした１９８６年に比べ１９ポイント増加したが、「教育・科学技術水準」と「経済的繁栄」は２２ポイント、１７ポイント落ち込んだ。

これとともに「国民の一員として国家の役に立ちたい」と思うかという質問には７３％が肯定的に回答し、否定的な回答は２０％だった。２００５年の調査では、これらの回答がそれぞれ６８％、２８％で、今回の調査では国家に対する貢献意識が強まったものと明らかになった。

政府の形態に対しては「大きな政府」（３３％）よりは「小さな政府」（３８％）に対する選好度が多少高い結果となった。

今回の調査は１２～１３日、全国有権者３千人を対象に個別面接方式で実施され、回答率は５９．３％（１７８０人）だった。