「海水が届く所に華僑がいる」。「煙が出る所に華僑がいる」。世界の隅々に広がっている華僑を示す言葉だ。 １６８カ国と地域に８７００万人の華僑が住んでいる。 米国のスターリング・シーグレーブは『華僑王国：環太平洋時代の主役たち』という著書で、華僑を「ある一国に属しない世界的規模の人種勢力」と呼んだ。

韓国の華僑の歴史は１８８２年にスタートする。 壬午軍乱の当時、清国の軍隊についてきた約４０人の商人が嚆矢だ。 絹織物屋、飲食業などに従事し、１９２３年には、その人数をおよそ６０００人に増やした。 解放（４５年）の後、韓国の政治的混乱の中で、それらは特有のネットワークを活用し、注目すべき業績をあげた。 ４６年には、韓国の貿易輸入の８２％をそれらがやりこなした。（『華僑』チョン・ソンホ著）

しかし、４８年、韓国政府が樹立されるとともに「好時節」が終わる。 倉庫封鎖令と外貨使用の規制策が打ち出され、貿易に携わっていた華僑が打撃を受ける。 こうした受難は始まりに過ぎなかった。 自由党政権と朴正煕（パク・ジョンヒ）政権時代、２回の貨幣改革があり、華僑が好んだ現金が一朝にして無用の物となった。 ６１年に「外国人土地所有禁止法」、７０年には「外国人土地取得および管理に関する法」が制定され、華僑には１世帯当たり１住宅・１店舗だけが許された。 中華料理の代表にあたるジャージャー麺にも価格統制という不利益が加えられた。 結局、７０年代初め１２万に達した華僑が２万人に減った。 中国の隣ながらも、まともな「チャイナタウン」のない唯一の国が韓国らしい。 華僑が帰って来はじめたのは９７年、韓国が金融危機を迎えて、華僑の資本を誘致しはじめてからだ。 華僑がいる所ならどこにでもあるという華僑経済界関係者の集い「中華総商会」が韓国に設けられたのも、ようやく昨年だった。

１０日、ソウルＣＯＥＸで第８回世界華商大会が開催される。 およそ２５００人の華商が、韓国内にいる３００人余の「韓商」に会う祭典だ。 大会を招致するため走り回った韓国中華総商会・袁国棟会長は「韓国に住む華僑も取り付く島がないのに、怖くて行けるものか」、「韓国に投資したくても、そこには友だちがいない」と言われたとき、最も胸が痛んだという。 今大会が成功するかどうかは、果たして華商を韓商の友だちにできるかどうか次第と言えよう。