最近「偽者慰安婦」の発言で波紋を呼び起こした軍事評論家、池萬元（ジ・マンウォン、６２）博士が、２日「５月か６月に、米国と北朝鮮の間に戦争が起きる確率が９０％以上、とみられる」という見方を示した。

池博士は同午前、京仁（キョンイン）テレビ（ｉＴＶ）の時事番組「出発ｉｆそう快な朝」に出演し「盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領の『北東アジアでのバランサー役』との主張は、朝鮮（チョソン、１３９２～１９１０）末期と現在の状況が似ていて出てきたものとの話がある」という司会者の質問に「軍事専門家として、まずは北朝鮮・金正日（キム・ジョンイル）国防委員長の（対外政策への）責任が大きく、その次に韓国にも責任がある、と考えている」とし、このように述べた。

同博士は「米国と同盟である状況では、米国は同盟を傷付けてはならないという考え方をし、それが『韓国・人質論』とされ、米国が北朝鮮を攻撃できない、との論理になるが、韓国が同盟より同族を優先することで米国の負担を減らし、北朝鮮を攻撃できるようになる」とし、その背景を説明した。