<取材日記>韓日の民間交流は続けよう

<取材日記>韓日の民間交流は続けよう

2005年03月20日18時14分
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]
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  東北地方の岩手県、青森県の高校生68人の失望は大きい。 23日に訪韓して披露する予定だった郷土公演が、突如延期されたからだ。彼らは、韓日国交樹立40周年での青少年交流事業の一環として、剣の舞と三味線の公演を行う予定だった。数カ月にわたって一生懸命練習し、韓国語でのあいさつも準備していた。 だが、独島(トクト、日本名:竹島)問題が起きた後、今月18日に「公演を延期せよ」と韓国側から電子メールで通告された。 結局、生徒たちは納得いかないまま訪韓を断念した。

  多くの日本人観光客が『冬のソナタ』ロケ地観光コースとして訪問する春川市(チュンチョンシ)も、山口県、岐阜県にある3市町村との相互交流行事を無期限で延期した。

  全羅南道高興郡(チョンラナムド・コフングン)は20日、鹿島市との交流中断を宣言した。

  「交流中断」はある種の流行になった。

  これだけではない。ホンダ車の韓国代理店に火が放たれ、日本製品の不買運動が横行している。

  トヨタ車は、今月23日に予定していた新車発表会を無期限で延期した。29日に予定されていた張富士夫社長の公開講演でも、何からの事件が起きるのではないかと懸念している。

  領土問題と民間交流は別だ。むかつくからといって民間が先に立って断交してしまえば、両国の関係が改善する余地は消滅する。経済的にも利益がない。世界各国の人々やビジネスマンが、放火されて炎上するホンダ車の韓国代理店を見ながら、何を思うか考えたほうが良い。

  発想の逆転が必要だ。もっと民間交流を活発にして、たくさんの日本人をわが国の「味方」にすべきだ。 「竹島=極右=日本人」の図式は間違っている。01年に歴史教科書問題が浮上した際、歪曲教科書の採択率を0.039%にしたのは、400を超える日本の市民団体だった。 そしてそれは、わが国の市民団体との緊密な交流のおかげで活性化したのだ。 理性的な手段で彼らを説得させるためにも、民間交流は続けた方がいい。
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