「スマートファクトリー」宗主国ドイツに韓国ロボット持ち込んだ韓国大企業会長

「スマートファクトリー」宗主国ドイツに韓国ロボット持ち込んだ韓国大企業会長

2018年06月25日16時00分
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]
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斗山グループの朴廷原会長(左)がドイツ・ミュンヘンで最近開かれた「AUTOMATICA 2018」で、海外企業家に斗山が作った協同ロボットを説明している。(写真提供=斗山)
  今月21日(現地時間)、ドイツ・ミュンヘンで開かれた欧州最大の産業用ロボット見本市「AUTOMATICA 2018」の現場。韓国の斗山(トゥサン)ロボティックスのブースではロボットを使った自動車組立の実演が行われた。高級乗用車を取り囲んだ6台のロボットの腕が命令通りに動き、作業者が必要な部品を持って来る。このロボットは人と一緒に製造工程に投入することができる協同ロボット「cobot」だ。

  実演に登場した作業者が前輪ホイールにねじを入れてcobotをタッチすると、指示通りねじを巻いてホイールを車両本体に取り付け始めた。このcobotにはカメラセンサーも搭載されている。作業過程で飛ばした部品がないかどうかを自動で見つけて作業者に伝える。斗山ロボティックス関係者は「自動車の実物を置いて現在販売中のcobotの機能を実感してもらえるように実演したところ、参加者から熱い反応が返ってきた」とし「現場の反応は実際の販売成果につながった」と説明した。

  斗山ロボティックスが作った産業用ロボットが「スマートファクトリー」宗主国のドイツで期待以上の成果を上げた。今年は「AUTOMATICA」に初参加ということで大きな期待はしていなかったが、現場で締結された業務協約(MOU)や販売契約などを総合すれば成果が意外に大きかったという。19日から22日まで4日間にわたって開かれた行事で、同社はGLMやAinex(アイネックス)などドイツ自動車部品業者とも協同ロボット販売契約を結んだ。

  斗山ロボティックスはこのような成果を得た秘訣として、朴廷原(パク・ジョンウォン)斗山グループ会長の「現場経営」を挙げる。グループ最高経営責任者(CEO)が斗山ロボティックスブースに入ったり、取引対象企業のブースを訪ね歩いたりするうちに、海外企業最高経営責任者との出会いも増えたためだ。企業トップ間の出会いは中間管理役員の報告手続きが省略されて契約締結速度も高まる。

  見本市開催中、朴会長は世界最大のグリッパー(gripper、指のように物体を握って加工する自動化装備)生産業者シュンク社のブースに立ち寄ってHenrik Schunk社長に会った。斗山ブースを自ら訪れたGLMのDieter Neschen代表とも会って技術協力について話し合った。斗山ロボティックス関係者は「今回の展示会で2件は契約まで終え、欧州内の取引先も近く追加で確保することができるものと考えている」と説明した。

  朴会長は2016年にグループ会長に就任した時から「現場重視経営」を強調してきた。第4次産業革命で製造業の進化速度がスピードアップしていることから、製造業インフラ構築装備を生産する斗山の主要系列会社は現場の素早い判断が必要だということだ。朴会長は就任直後、慶尚南道昌原(キョンサンナムド・チャンウォン)の斗山重工業工場をはじめ、中国煙台や米国コネチカット、ベトナム・クアンガイ省など国内外にある系列会社の生産現場と協力会社を直接訪れた。

  現場視察と財務構造の改善に集中した朴会長の経営方針は就任2年で成果につながった。(株)斗山は昨年の営業利益が1兆1799億ウォン(約1160億円)に達して2013年以降4年ぶりに「1兆クラブ」に復帰した。

  朴会長が率いる斗山の次の課題は「スマートファクトリー」革命で新たな成長動力を得ることだ。朴会長は今回の見本市に参加した席で「斗山は『インダストリー4.0』と関連した努力をもっとスピードアップしなければならない時」とし「最新技術とデジタル産業トレンドに耳を傾けて、新しいビジネスチャンスを積極的に発掘しなければならない」と強調した。
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