「人と社会、そして環境」。鄭義宣（チョン・ウィソン）現代自動車副会長が１３日（現地時間）、中国・上海で開幕した「消費者家電博覧会（ＣＥＳ）アジア２０１８」で明らかにしたキーワードだ。

鄭副会長はこの日、現代車ブースでメディア公開行事を開き、「人が幸せな生活を送り、エコカーで環境に寄与し、事故がない交通環境を築いていきたい」と明らかにした。人工知能（ＡＩ）技術を未来の自動車に導入する理由は、技術の進化それ自体でなく、結局、人と社会、環境のためだという点を強調したのだ。これに対し中国最高の人工知能スタートアップ「ディープグリント」のジャオヨン代表は「『人・社会・環境』はディープグリントが目指す方向と同じ」とし「現代車とこれを実現するために努力する」と述べた。

現代・起亜車が中国の情報技術（ＩＴ）企業との協力を強化した。鄭副会長がアジア最大の電子製品博覧会「ＣＥＳアジア２０１８」に出席し、中国ＩＴ企業との技術協力を提案したのだ。鄭副会長はメディア公開行事で「中国は米シリコンバレーと共にモビリティー技術革新をリードしている」とし「現代車は革新技術の開発に集中し、顧客の期待を超える満足度を提供するために努力する」と明らかにした。

現代車は今回の行事で中国最高の人工知能カメラ映像認識技術スタートアップ「ディープグリント」と技術協力パートナーシップを結んだ。人工知能映像認識は自動運転に必要な核心技術だ。自動車がカメラで撮った道路環境を人が考えるように認識するためにはこのような技術が必要となる。

また現代車は中国最大のインターネット企業「バイドゥ」と自動運転プラットホームを研究する「アポロプロジェクト」にも参加することにした。アポロプロジェクトとは、バイドゥが自動運転プラットホーム開発のために昨年始めた次世代主力事業。この事業には現代車のほか、ダイムラー・フォード・北京自動車・ボッシュ・デルファイなど自動車関連企業、マイクロソフトなどＩＴ企業が多数参加している。現代車は中国で最もぼう大な地図データを確保しているバイドゥとの協力を通じて、自動運転技術の競争力を高めることができると期待している。

バイドゥのグーウェイハオ総経理は「２０１５年から現代車との協業を通じて中国で販売される現代・起亜車にバイドゥマップオート（精密地図）などが適用されている」と説明した。イ・ジンウ現代車自動運転センター常務は「自動運転車は単なる交通手段を越え、運転手に時間と空間の自由を提供することになる」とし「バイドゥと関連技術開発のための協力を強化する」と述べた。

行事場所に設置された現代車ブースは、急速に水素社会に転換する中国市場を念頭に置いて構成された。新型燃料電池車ＮＥＸＯ自動運転車を前に出して展示する一方、燃料電池車が作った電気で生活する家庭の姿を表した「水素電気ハウス」も具現した。中国は２０３０年までに燃料電池車１００万台、水素ステーション１０００基を構築することを目標にしている。

「ＣＥＳアジア２０１８」に初めて参加した起亜車も別のブースを設け、中国ＩＴ企業と共同に開発した技術を紹介した。テンセントと共に開発した音声認識音源再生システムは運転中に音楽再生ボタンを押すために視線をそらす必要なく音声で音楽を再生できる機能だ。また、自動車が走行している地域の天気を把握し、これに合う音楽を流す機能も公開した。さらに起亜車は運転手が自動車と音声で対話するシステムも公開した。この対話型人工知能技術はバイドゥと共同で開発した。

このほか起亜車は中国で初めて最新型電気自動車ニロのコンセプトカーも展示した。起亜車の関係者は「運転手の顔をみて、ハンドルを握れば運転手の心臓拍動数やストレスなどをチェックする機能など、未来型技術をニロのコンセプトカーに搭載した」と説明した。

現代・起亜車は２０１４年から３年間、両社を合わせて約１７０万台の車を中国で販売した。しかし昨年はＴＨＡＡＤ（高高度防衛ミサイル）配備への報復を受け、販売台数が約１２０万台に減った。このため中国ＩＴ・電子企業との協力を通じて「アーリーアダプター」が多い中国消費者に合う機能を備えることに集中している。

鄭副会長は「ＣＥＳアジア」初日の１３日、現代・起亜車ブースを見て回った後、中国エネルギー会社「漢能」のブースに行き、太陽光モジュールを搭載した電気自動車「漢能ソーラーＡ」について説明を聞いた。その後は２時間半ほどメルセデスベンツ、コンチネンタル、シャープなどのブースを回り、ロボットや水上ドローンなど次世代移動手段にも関心を見せた。鄭副会長は展示場を観覧した後、現代車の中国現地工場を点検目的で訪れる予定だ。

１５日まで開催されるＣＥＳアジアはもともと電子製品博覧会だが、最近は自動車関連企業の新技術の角逐の場となっている。今年設置された自動車技術館の規模は昨年より５０％以上拡大した。ＩＴと電子、自動車の技術の融合が急速に進んでいるからだ。今年も現代・起亜車やホンダなど自動車企業１１社がこの行事に参加した。昨年と比べると３社多い。