パク・セリの１９９８年ＵＳ女子オープン優勝は世界に出ていく韓国女子ゴルフの信号弾だった。パク・セリが見えない壁である「ガラスの天井」を破ったのだ。一緒に練習した友人が世界舞台で１位になったので自分もできるという自信、すなわち「自己規定効果（ｓｅｌｆ－ｄｅｆｉｎｉｔｉｏｎ　ｅｆｆｅｃｔ）」が多くの同僚と後輩に作動し始めた。これは数多くの「パク・セリ・キッズ」の誕生につながり、彼女らが世界の女子ゴルフ界をリードしている。

韓国の大学競争力が国家経済力に比べ劣っているという批判が多い。２０１８年のＱＳ世界大学評価でソウル大学が３６位、ＫＡＩＳＴが４１位と２つの大学だけが５０位圏に入った。米国は上位３０位圏に１５校が布陣した。知識情報化技術に続き第４次産業革命時代を開いた新経済（ｎｅｗ　ｅｃｏｎｏｍｙ）の主要発源地はスタンフォード大学とバークレー大学があるシリコンバレーだった。ハーバード大学とＭＩＴが位置するボストン周辺も米国だけでなく世界経済の進む道を定めるゆりかごになった。

米国が世界の知識パワーを独占し、大学主導の新経済モデルを通じて持続的に世界経済を先導できるようになった裏には２度にわたる立法を通じた議会の莫大な財政支援があった。１８６２年に「モリル・ランドグラント法（ｔｈｅ　Ｍｏｒｒｉｌ　Ｌａｎｄ－Ｇｒａｎｔ　Ａｃｔ）」を通じ州立大学設立に向けた土地を無償で提供し財政支援もした。これを通じ１０６の州立大学が米国全域に誕生した。大恐慌と第２次世界大戦が勃発し、米議会は世界最高の研究中心大学を構築するために基礎研究と大学院教育に集中投資する財政支援立法を再び実施した。世界大学順位３０位圏に布陣した米国の１５校はすべて研究中心の大学だ。これらの大学の財政はソウル大学の財政より４～６倍多い水準だ。大学の財政が評価で上位を占めた大学の核心競争力になっている。世界大学評価順位が大学財政順位と似ていることがその証拠だ。

財政が多いからと必ずしも評価が良いのではない。成果は与えられた環境で内部の潜在的資産を最大化する時に意味を持つ。ソウル大学は全国で最も優秀な人材と教育・研究環境を備えていながらもこれまで革新に向けた努力と国家未来ビジョン提示が不十分だったのは事実だ。内部の自省論と告解を盛り込んだ報告書も出ている。大統領選挙がある時ごとに「ソウル大学廃止論」が出ているのは、さらに奮発してしっかりやるようにという期待混じりの叱責だろう。韓国のすべての大学に同じ財政支援を通じすべてが１位の大学を作るという分配政策は実現の可能性がない。真の一流国になるためにはまず世界水準の大学と人材を備え、その波及効果を通じて多くの大学が競争力を備えていく好循環構造を定着させなければならないだろう。ソウル大学が韓国の大学の「パク・セリ」にならなければならない理由だ。

チョン・ホファン／拠点国立大学校総長協議会会長（釜山大学総長）