トヨタが２０２１年から米国で「話す車」を販売するという計画を明らかにした。

トヨタは、車車間通信技術〔Ｖ２Ｖ（Ｖｅｈｉｃｌｅ　ｔｏ　Ｖｅｈｉｃｌｅ）コミュニケーション〕をほぼすべてのラインナップにわたり、広範囲に導入する考えだ。これにより、自動車業界の「話す車」開発競争が本格化する見通しだ。

米メディアのブルームバーグやＣＮＢＣなどによると、１６日（現地時間）、トヨタ北米担当副社長のアンドリュー・コッツィ氏は「２０２１年から米国で生産されるトヨタとレクサスの車両に、車車間通信技術のためのチップを装着する」としながら「これは潜在的に数千件の事故を予防するだろう」と明らかにした。コッツィ氏は「他の自動車メーカーもこの動きについてくるものと期待する」と付け加えた。トヨタは米国市場で昨年、ＧＭやフォードに続き販売台数３位を占めた。

車車間通信技術はＷｉ－Ｆｉと似たような短距離専用通信技術（ＤＳＲＣ）を使っている。車と車、または車と道路周辺装備が最大で半径３００メートル以内でさまざまな車両関連情報を共有する。ＤＳＲＣ技術を選んだＧＭやトヨタとは違い、フォードは「セルラーＶ２Ｘ（Ｃ－Ｖ２Ｘ）」と呼ばれるネットワーク基盤の通信技術を使って「話す車」を開発する考えだ。これら陣営ではＤＳＲＣが旧式すぎると指摘している。これに対して、トヨタインフォテクノロジーセンターのＪｏｈｎ　Ｋｅｎｎｅｙ主席研究員は「ＤＳＲＣはすでに立証された技術で時代遅れではない」とし「ネットワーク利用料が必要ないというのが長所」と説明した。